出典: ISO/IEC 2022 『通信用語の基礎知識』 更新年月日 2013/09/29,URL: https://www.wdic.org 複数の言語文字(文字集合)を切り替えて利用するための符号拡張方法の一つ。 [概要] 用途:ASCIIの上位互換で、多種ある文字コードを任意に切り替えて使う符号化法を規定する。7ビットだけで文字を表現する「7ビット符号」と、8ビットを使って文字を表現する「8ビット符号」がある。7ビット符号は、32個または33個の制御文字基本集合の領域(C0)、および94個または96個の図形文字集合の領域(CL領域)を持つ。8ビット符号はこれに、32個または33個の制御文字補助集合の領域(C1)、および94個または96個の図形文字集合の領域(CR領域)を追加する。 複雑:当初はシンプルな仕様であったが、この策定時期に日本語のJIS X 0208などが重なったこともあり、これらの仕様を混ぜるに従って奇々怪々な仕様へと変貌を遂げた。こうして現在に至ったISO/IEC 2022の仕様は大変複雑怪奇であり、仕様書をくまなく読まないと全貌が掴めないものになっている。 ・・・ |
出典: JIS漢字コード 『通信用語の基礎知識』 更新年月日 2006/12/22,URL: https://www.wdic.org/ 日本語の漢字文字コードの俗称。単にJISコードと呼ばれる事も多々あるが、JIS X 0201カタカナ(通称半角かな)と区別するため、このように呼ぶ事が古くよりあった。 [概要] 正確にはJIS X 0208情報交換用漢字符号系といい、JIS漢字コードはこの規格により規定されたエンコード方式(CES)の一つである。 ほぼ同等の国際規格としてISO-2022-JPがあり、両者には互換性がある。 また、このJIS X 0208規格は1987(昭和62)年まではJIS C 6226と呼ばれていた。 |
出典: ISO/IEC 2022 『フリー百科事典 ウィキペディア日本語版(Wikipedia)』 最終更新 2017年10月23日 (月) 04:18 UTC、URL: https://ja.wikipedia.org/ ISO/IEC 2022(旧称 ISO 2022)は、文字集合を7ビット符号または8ビット符号で表現するための技術、および複数の文字集合を単一の文字符号化方式に含める技術を規定するISO規格である。JISの対応規格はJIS X 0202 「情報技術-文字符号の構造及び拡張法」。Ecma Internationalの対応規格はECMA-35。ISO/IEC 2022 の符号化方式は、一般に、1文字に1バイトか2バイト以上を使う可変長の文字符号化方式である。いくつかの符号化表現がISO/IEC 2022の機構を使っている。たとえば、ISO-2022-JPは日本語で広く使われている符号化表現であり、いわゆる「JISコード」というのもこれを指すことが一般的である。 ・・・ |
出典: JIS漢字コード 『フリー百科事典 ウィキペディア日本語版(Wikipedia)』 最終更新 2019年10月26日 (土) 02:26 UTC、URL: https://ja.wikipedia.org/ JIS漢字コード(ジスかんじコード)は、日本産業規格(JIS)に収録されている、漢字などの文字コードである。「漢字コード」という名称ではあるが、漢字に限定した文脈でなければ、非漢字、すなわち漢字以外のマルチバイト文字(いわゆる全角文字)をも含むことが多い。 [概要] 日本産業規格において定められた漢字コードとしては、 ● JIS X 0208 - 非漢字、第1・第2水準漢字 ● JIS X 0212 - 非漢字 (0208と重ならず)、補助漢字(0208と重ならず) ● JIS X 0213 - 非漢字(0208を包含)、第1・第2水準漢字(0208と同じ)、第3・第4水準漢字 ● JIS X 0221 - 国際符号化文字集合(Unicode、0208・0212・0213の文字を全て含む)がある。 ・・・ |
同義語・類義語 | 関連語・その他 |
---|---|
7-bit and 8-bit double byte coded KANJI sets for information interchange | 文字コード |
7ビット及び8ビットの2バイト情報交換用符号化漢字集合 | 文字コード体系 |
97JIS | |
JIS X 0208:1997 | |
JIS97 | |
JIS漢字コード | |
区点番号 | |
区番号 | |
点番号 | |
更新日:2019年 9月18日 |
同義語・類義語 | 関連語・その他 |
---|---|
ISO/IEC 2022 | ìntərnǽʃənəl ɔ̀rgənəzéiʃən fər stæ̀ndərdəzéiʃən |
ISO/IEC twenty twenty two | インタゥーナェッシュノゥルゥ オーァガニゼイシュン フォァ スタェンダゥディゼイシュン |
ái és óu ái íː síː twénti twenti túː | インタゥーナェッシュノゥルゥ・オーァガニゼイシュン・フォァ・スタェンダゥディゼイシュン |
アイ エス オウ アイ イー シィー トゥウェンティー トゥウェンティー トゥー | インターナショナル オーガニゼイション フォー スタンダーダイゼーション |
アイ エス オウ・アイ イー シィー・トゥウェンティー トゥウェンティー トゥー | インターナショナル・オーガニゼイション・フォー・スタンダーダイゼーション |
ア́イ エ́ス オ́ウ・ア́イ イ́ー シィ́ー・トゥウェ́ンティー トゥウェンティー トゥ́ー | 国際標準化機構 |
アイ エス オー アイ イー シー トゥウェンティー トゥウェンティー ツー | ・ |
アイ エス オー・アイ イー シー・トゥウェンティー トゥウェンティー ツー | IEC |
ア́イ エ́ス オ́ー・ア́イ イ́ー シ́ー・トゥウェ́ンティー トゥウェンティー ツ́ー | ái íː síː |
アイ エス オー アイ イー シー にー まる にー にー | アイ イー シィー |
アイソウ アイ イー シィー トゥウェンティー トゥウェンティー トゥー | ア́イ イ́ー シィ́ー |
アイソウ アイ イー シィー・トゥウェンティー トゥウェンティー トゥー | アイ イー シー |
ア́イソウ・ア́イ イ́ー シィ́ー・トゥウェ́ンティー トゥウェンティー トゥ́ー | ア́イ イ́ー シ́ー |
イソ アイ イー シー トゥウェンティー トゥウェンティー ツー | International Electrotechnical Commission |
イソ・アイ イー シー・トゥウェンティー トゥウェンティー ツー | ìntərnǽʃənəl iléktroutéknikəl kəmíʃən |
イ́ソ・ア́イ イ́ー シ́ー・トゥウェ́ンティー トゥウェンティー ツ́ー | インタゥーナェッシュノゥルゥ エィレゥクトゥロテクニカォル コァミシュン |
旧称 ISO 2022 | インタゥーナェッシュノゥルゥ・エィレゥクトゥロテクニカォル・コァミシュン |
ISO 2022 | イ̀ンタゥーナェッ́シュノゥルゥ・エレ́クトロテ̀クニカル・コァミ́シュン |
アイ エス オー にー まる にー にー | インターナショナル エレクトロテクニカル コミッション |
JIS X 0202 | インターナショナル・エレクトロテクニカル・コミッション |
ジス エックス ぜろ に ぜろ に | イ̀ンターナ́ショナル・エレ́クトロテ̀クニカル・コミッ́ション |
情報技術-文字符号の構造及び拡張法 | 国際電気標準会議 |
ECMA-35 | ・ |
・ | 7ビットJISコード |
ISO 2022-JP | |
【 以下関連語 】 | JIS code |
ISO | JISコード |
ái és óu | ジスコード |
アイ エス オウ | JIS X 0208:1997 |
ア́イ エ́ス オ́ウ | 漢字コード体系 |
アイ エス オー | 日本語コード |
ア́イ エ́ス オ́ー | 文字コード |
イソウ | 文字コード体系 |
イ́ソウ | ・ |
イソ | |
イ́ソ | |
アイソウ | |
ア́イソウ | |
アイソ | |
International Organization for Standardization | |
更新日:2024年 3月20日 |
同義語・類義語 | 関連語・その他 |
---|---|
JIS漢字コード | JIS X 0213:2000 |
ジスかんじコード | 2000JIS |
JIS X 0208 | JIS2000 |
JIS X 0212 | ・ |
JIS X 0213 | JIS X 0213:2004 |
JIS X 0221 | 2004JIS |
JIS X 0208情報交換用漢字符号系 | JIS2004 |
・ | |
JIS C 6226:1978 | |
78JIS | |
JIS78 | |
・ | |
JIS C 6226:1983 | |
83JIS | |
JIS83 | |
JIS X 0208:1983 | |
・ | |
JIS X 0208:1990 | |
90JIS | |
JIS90 | |
・ | |
JIS X 0208:1997 | |
97JIS | |
JIS97 | |
更新日:2022年 2月14日 |