| 出典: OR.JP 『通信用語の基礎知識』 更新年月日 2013/08/18,URL: https://www.wdic.org/ 日本の属性型JPドメイン名の一つ。法人団体組織に用いる。かつては任意団体もこれを取得していたが、現在は法人格を有していないと取得できない。 [用途] 具体的には、次の団体が取得できる。 国内の団体 ● 財団法人 ● 社団法人 ● 医療法人 ● 監査法人 ● 宗教法人 ● 特定非営利活動法人 ● 中間法人 ● 独立行政法人 ● 特殊法人(特殊会社を除く) ● 農業協同組合 ● 生活協同組合 ● 企業組合 ● その他ac/co/ed/go/lgドメイン名のいずれにも該当しない日本国法に基づいて設立された法人 [外国の団体] ● 国連等の公的な国際機関 ● 外国政府の在日公館 ● 外国政府機関の在日代表部その他の組織 ● 各国地方政府(州政府)等の駐日代表部その他の組織 ● 外国の会社以外の法人の在日支所その他の組織 ● 外国の在日友好・通商・文化交流組織 ● 国連NGOまたはその日本支部 二択可能な団体 ・・・ |
| 出典: かん・よう【慣用】『新村 出編 広辞苑 第五版 CD-ROM版 岩波書店』 つかいなれること。広く一般に用いられること。「—に従う」「—されている言い方」 |
| 出典: 属性型JPドメイン名 『通信用語の基礎知識』 更新年月日 2013/08/18,URL: https://www.wdic.org/ .jpドメインのうち、セカンドレベルがac/ad/co/ed/go/lg/gr/ne/orのいずれかであるもの。このセカンドレベルが組織種別を表わしている。 [概要] 次のようなものがある。 ● AC.JP (学術機関) ● AD.JP (JPNIC会員) ● CO.JP (企業) ● ED.JP (学校) ● GO.JP (日本政府) ● GR.JP (任意団体) ● LG.JP (地方公共団体) ● NE.JP (ネットワーク) ● OR.JP (法人団体) |
| 出典: アメダス 『フリー百科事典 ウィキペディア日本語版(Wikipedia)』 最終更新 2019年5月1日 (水) 22:34 UTC、URL: https://ja.wikipedia.org/ アメダス（AMeDAS：Automated Meteorological Data Acquisition System：自動気象データ収集システム)とは、日本国内約1,300か所の気象観測所で構成される気象庁の無人観測施設である「地域気象観測システム」の通称である。 [概要] 日本国内約1,300か所に設置されているアメダス観測所で気象観測を行っている。観測網の密度は降水量が約17km（=17km四方の正方形につき1か所）、4要素の観測点は約20kmであり、概ねメソβスケール（20km - 200km規模）の現象を捉えることができるとされている。都府県レベルの気象現象の把握には効果を発揮している。 ・・・ |
| 出典: ARPANET 『フリー百科事典 ウィキペディア日本語版(Wikipedia)』 最終更新 2017年11月21日 (火) 14:23 UTC、URL: https://ja.wikipedia.org/ ARPANET（アーパネット、Advanced Research Projects Agency NETwork、高等研究計画局ネットワーク）は、世界で初めて運用されたパケット通信コンピュータネットワークであり、インターネットの起源でもある。アメリカ国防総省の高等研究計画局（略称ARPA、後にDARPA）が資金を提供し、いくつかの大学と研究機関でプロジェクトが行われた。ARPANETのパケット交換はイギリスの科学者ドナルド・デービスとリンカーン研究所のローレンス・ロバーツの設計に基づいていた。 [歴史] パケット交換は今日データ通信の基盤として世界中で使われているが、ARPANETの構想が持ち上がった当時は新しい概念だった。パケット交換が登場する以前、音声通信やデータ通信は回線交換が基本であり、電話の回線網のように電話をかけるたびに通信局から通信局まで専用の電気的接続がなされていた。この場合の通信局は電話やコンピュータである。この（一時的な）専用回線は多数の中継局間の回線から構成されており、発信局から受信局までを結ぶようになっている。パケット交換では、データシステムは単一の通信リンクを使って複数のマシンと通信する。データはデータグラムに分割され、パケットとしてそのネットワークのリンク上を転送される。パケットは小さいので、リンクはすぐに空き状態となり、別のパケットを転送可能となる。 ・・・ |
| 出典: CERN 『通信用語の基礎知識』 更新年月日 2011/08/17,URL: https://www.wdic.org/ ヨーロッパにある、世界最大規模の素粒子物理学研究所。 [概要] スイス連邦のジュネーブ郊外から、フランスとの国境地帯に存在する。CERNは準備組織として作られた理事会のフランス語名Conseil Européen pour la Recherche Nucléaireの略称だった。後に研究所が発足し正式名称が決まった後も、CERNは略称として残されている。 [特徴] 原子核研究 大型ハドロン衝突型加速器(LHC)などが存在する。この加速器は国境を跨いでいる。3TeVに加速した陽子同士を衝突させる、7TeVの陽子衝突を世界で始めて達成するなどしている。現在、次のような装置があることが知られている(順不同)。 ● 現行装置 ・ 線形加速器 ◎ 陽子シンクロトロンブースター(PSB) ◎ 低エネルギーイオンリング(LEIR) ・ 陽子シンクロトロン(PS) ・ スーパー陽子シンクロトロン(SPS) ・ オンライン同位体質量分離器(ISOLDE) ・ 反陽子減速器(AD) ・ 大型ハドロンコライダー(LHC) ● 退役装置 ・ 線形加速器(LINAC 1) ・ シンクロサイクロトロン(SC) ・ 交差ストレージリング(ISR) ・ 大型電子陽電子コライダー(LEP) ・ 低エネルギー反陽子リング(LEAR) その他実績 インターネットの分野ではWWW発祥の地として知られる。 |
| 出典: 国防高等研究計画局 『フリー百科事典 ウィキペディア日本語版(Wikipedia)』 最終更新 2019年2月24日 (日) 14:22 UTC、URL: https://ja.wikipedia.org/ アメリカ国防高等研究計画局（アメリカこくぼうこうとうけんきゅうけいかくきょく、Defense Advanced Research Projects Agency）は、軍隊使用のための新技術開発および研究を行うアメリカ国防総省の機関である。日本語では防衛高等研究計画局、国防高等研究事業局、国防高等研究計画庁などとも表記される。略称はダーパ（DARPA）。ARPAの時期にインターネットの原型であるARPANET・全地球測位システムのGPSを開発したことで知られている。 ・・・ |
| 出典: DISA 『フリー百科事典 ウィキペディア日本語版(Wikipedia)』 最終更新 2017年11月13日 (月) 08:30 UTC、URL: https://ja.wikipedia.org/ [概要] アメリカ国防情報システム局（アメリカこくぼうじょうほうシステムきょく、英: Defense Information System Agency, DISA）は、軍事通信、電波監理や通信システムの開発などを担当する国防総省の内局である。前身は1960年5月12日設立の国防通信局(DCA)であり、当初は無線・有線通信を任務としていたが、コンピュータ等の電子機器の発展に伴い情報システム全般を任務とするため1991年6月25日に組織改編を行い、現在の名称になった。 ・・・ |
| 出典: き・こう【機構】『新村 出編 広辞苑 第五版 CD-ROM版 岩波書店』 機械的に構成されているしくみ。官庁・会社・団体などの組織。活動単位としての組織。メカニズム。「流通—」「経済協力開発—」「—改革」 |
| 出典: ISO [読み] アイエスオウ [外語] International Organization for Standardization 『通信用語の基礎知識』 更新年月日 2014/12/01,URL: https://www.wdic.org/ 国際標準化機構。1946(昭和21)年に創設された世界規模の規格標準化を目指す非政府間国際機関。本部(中央事務局)はスイスのジュネーブにある。 [概要] 組織および規格の正式な呼び方は「アイエスオウ」である。 国内では情報部門の他にカメラフィルムの規格としても有名で、写真関係者はこのISOのことを「イソ」と俗に呼ぶことも多い。これはASA(あ〜さ〜)表記からISOに変わった時に、その調子でISOを「いそ」と読むようになったためである。 [特徴] 組織名 ISOは、英語のequal(等しい/平等)を意味するギリシャ語 "ίσος"(ísos) から取られた。これはisometric、isotope等の英語に見られる、等しいという意味の接頭辞 "iso〜" の語源である。 またISOの前身にはISAと呼ばれた機関があり、これとの語呂合せの意味もあった。 段階と組織 規格策定までの段階・組織・規格および規格の記号は以下のとおり。 ・・・ [標準] 情報部門で代表的な国際標準は次のとおりである。 ● ISO/IEC 646 ‐ 文字コード系の国際規格(0/0〜7/15) ● ISO 1538 ‐ ALGOL 60 ● ISO 1652 ‐ Ada ● ISO/IEC 1989 ‐ COBOL ● ISO/IEC 2022 ‐ 文字コードの多国語拡張(7単位および8単位) ● ISO 2110 ‐ 25ピンDTE/DCEインターフェイスコネクター(RS-232C) ● ISO 6373 ‐ Minimal BASIC ● ISO 7185 ‐ Pascal ● ISO/IEC 7498 ‐ OSI参照モデル ● ISO/IEC 7816‐ 外部端子付きのICカード、スマートカード ● ISO 8802-3‐ IEEE 802.3 ● ISO 8802-5‐ IEEE 802.5 ● ISO/IEC 8859 ‐ 文字集合の規格 (枝番1から16まで) ● ISO 8877 ‐ RJ-45 ● ISO 8879 ‐ SGML ● ISO 9000 ‐ 品質管理 ● ISO 9660 ‐ CD-ROMの論理フォーマット ● ISO 9899 ‐ C (ECMA-119、JIS X 0606) ● ISO/IEC 10149 ‐ CD-ROMの物理フォーマット ● ISO/IEC 10173 ‐ RJ-48 ● ISO/IEC 10646 ‐ Unicode (国際規格万国符号系) ● ISO 14000 ‐ 環境管理 ● ISO/IEC 14443 ‐ 非接触ICカード ● ISO/IEC 14882 ‐ C++ ● ISO/IEC 15408 ‐ コンピューターセキュリティの評価基準 ● ISO/IEC 15445 ‐ HTML ● ISO/IEC 23008-2 ‐ ITU-T H.265 |
| 出典: 慣用暗号方式 『通信用語の基礎知識』 更新年月日 2006/12/12,URL: https://www.wdic.org/ 暗号化(encryption)と復号化(decryption)に同一の鍵を使う暗号方式。同じ鍵を使うところから、共通鍵暗号方式や秘密鍵暗号方式とも呼ばれる。 [概要] 古典的な方式で、鍵を元に文字の順序の変更や変更を行なうことを基本アルゴリズムとする。 DESではこのアルゴリズムを公開している。 [主な暗号] 代表的な慣用暗号方式のアルゴリズムや実装には、次のようなものがある。 ● DES ● AES(Rijndael) ● FEAL ● IDEA ● TLS(旧称SSL) ● SSH |
| 出典: .jp 『フリー百科事典 ウィキペディア日本語版(Wikipedia)』 最終更新 2019年11月18日 (月) 07:42 UTC、URL: https://ja.wikipedia.org/ .jp（ドットジェイピー）は日本の国別コードトップレベルドメイン（ccTLD）。日本レジストリサービス(JPRS)が管理する。 [概要] .jpドメイン創設時、このドメインの管理は社団法人日本ネットワークインフォメーションセンター(JPNIC)が、日本におけるインターネットの技術面を監督するという立場からおこなっていた。 しかしながら、.jpドメインの規模、重要性が増してきたため、2000年12月にJPNICの第11回全体会議で.jpを管理するための新しい会社をつくることが決められた。それに伴い株式会社日本レジストリサービス(JPRS)が創設され、2002年4月1日よりJPNICから.jpドメインの登録管理業務を引き継いだ。 ・・・ [セカンドレベルドメイン] 属性型JPドメイン名 ● ac.jp 学校教育法および他の法律の規定による学校（ed.jpに該当するものを除く）および大学共同利用機関、大学校、職業能力開発校、職業訓練法人、学校法人、国立大学法人、公立大学法人 |
| 【Automated】ɔ́ːtəmèitəd オァウダゥメイデドゥ,オァ́ウダゥメ̀イデドゥ,オートメーテッド,オ́ートメ̀ーテッド, [形容詞] 自動で製造した,オートメーション化された,オートメ化した,自動化した, |
| 【advanced】ədvǽnst アェドゥヴァェンストゥ,アェドゥヴァェ́ンストゥ,アドバーンスト,アドバ́ーンスド,アドバンスト [形容詞] 高度な,先進的な,上級の,高機能の,高等の |
| 出典: 欧州原子核研究機構 『フリー百科事典 ウィキペディア日本語版(Wikipedia)』 最終更新 2020年5月8日 (金) 09:21 UTC、URL: https://ja.wikipedia.org/ 欧州原子核研究機構（おうしゅうげんしかくけんきゅうきこう、CERN） は、スイスのジュネーヴ郊外でフランスとの国境地帯にまたがって位置する世界最大規模の素粒子物理学の研究所である。 [名称について] 機構の名称は、欧州原子核研究機構設立協定において、英語で European Organization for Nuclear Research、フランス語で Organisation Europeenne pour la Recherche Nucleaire とされている。日本語では、「欧州原子核研究機構」のほか、「欧州合同原子核研究機構」、「欧州合同原子核研究機関」、「ヨーロッパ合同原子核研究機構」、または「欧州原子核共同研究所」などとも呼ばれる。 また、研究内容が素粒子物理学（英語: Particle Physics、フランス語: physique des particules）を中心としていることから、別称として、European Laboratory for Particle Physicsや Laboratoire européen pour la physique des particulesが用いられることがある。日本語では、これらの英語名・フランス語名に対応する「ヨーロッパ素粒子物理学研究所」、「欧州素粒子原子核研究機構」などの通称もある。 一般には、 CERN（セルン、サーン）と呼ばれる。CERN という名称は、本機構の開設準備のために設けられた組織のフランス語名称である Conseil Européen pour la Recherche Nucléaire の頭文字に由来する頭字語である。 ・・・ |
| 【Defence,defense】diféns ディフェンス,ディフ́ェンス,ディフェンス, [名詞] 防衛,防御,守備, 【advanced】ədvǽnst アェドゥヴァェンストゥ,アェドゥヴァェ́ンストゥ,アドバーンスト,アドバ́ーンスド, [形容詞] 高度な,先進的な,上級の,高機能の,高等の, |
| 出典: Defense Information Systems Agency 『フリー百科事典 ウィキペディア(Wikipedia)』 最終更新 2 January 2019, at 03:44 UTC、URL: https://en.wikipedia.org/ The Defense Information Systems Agency (DISA), known as the Defense Communications Agency (DCA) until 1991, is a United States Department of Defense (DoD) combat support agency composed of military, federal civilians, and contractors. DISA provides information technology (IT) and communications support to the President, Vice President, Secretary of Defense, the military services, the combatant commands, and any individual or system contributing to the defense of the United States... |
| 出典: 国際原子力機関 『フリー百科事典 ウィキペディア日本語版(Wikipedia)』 最終更新 2023年5月18日 (木) 23:17 UTC、URL: https://ja.wikipedia.org/ 国際原子力機関（こくさいげんしりょくきかん、英: International Atomic Energy Agency、略称：IAEA）は、国際連合の保護下にある自治機関である（国連の専門機関ではない）。本部はオーストリアのウィーンにあり、トロントと東京の2か所に地域事務所、ニューヨークとジュネーヴに連絡室がある。 [目的] 原子力の平和的利用の促進。原子力の軍事利用（核兵器開発）の防止。 ・・・ |
| 出典: 情報処理推進機構 『フリー百科事典 ウィキペディア日本語版(Wikipedia)』 最終更新 2018年12月31日 (月) 06:59 UTC、URL: https://ja.wikipedia.org/ 独立行政法人情報処理推進機構（じょうほうしょりすいしんきこう、英: Information-technology Promotion Agency, Japan、略称：IPA）は、日本におけるIT国家戦略を技術面、人材面から支えるために設立された、経済産業省所管の中期目標管理法人たる独立行政法人である。 [概要] IPAでは、特別認可法人 情報処理振興事業協会の時代からコンピュータウイルスやセキュリティに関係する調査・情報提供を行ってきた。また、中小コンピュータソフトベンダーの債務保証事業などのソフトウェア開発補助事業を行っている。天才的プログラマの発掘のための未踏ソフトウェア創造事業、特に若年の開発者を対象とした未踏ユース制度などの人材育成事業も行っている。 ・・・ |
| 出典: 国際標準化機構 『フリー百科事典 ウィキペディア日本語版(Wikipedia)』 最終更新 2018年5月9日 (水) 13:43 UTC、URL: https://ja.wikipedia.org/ 国際標準化機構（こくさいひょうじゅんかきこう、英: International Organization for Standardization）、略称 ISO（アイエスオー、イソ、アイソ）は、各国の国家標準化団体で構成される非政府組織である。スイス・ジュネーヴに本部を置く、スイス民法による非営利法人である。1947年2月23日に設立された。国際的な標準である国際規格(IS: international standard)を策定している。 ・・・ |
| 出典: ITU-T勧告 [読み] アイティーユーティーかんこく [外語] ITU-T standard 『通信用語の基礎知識』 更新年月日 2015/01/31,URL: https://www.wdic.org/ 通信方式を定めた規格。 例外もあるが、基本的に記号の最初がVなら電話網を利用したデータ伝送、Xならデータ網に関係する規格を意味する。 [主な規格] 主なV規格 ITU-T V.1：2進表示記号と2状態符号の有意状態との関係 ITU-T V.2：電話回線を使ったデータ伝送の電力レベル ITU-T V.3：国際アルファベットNo.5 ITU-T V.4：公衆電話網でのV.3信号の一般構成 ITU-T V.5：一般交換電話網の同期伝送でのデータ信号速度標準 ITU-T V.6：専用電話回線の同期伝送でのデータ信号速度標準 ITU-T V.8：一般電話回線でデータ通信する際の開始終了手順 ITU-T V.8bis：一般電話回線でデータ通信する際の開始終了手順 ITU-T V.10：不平衡型複流交換回路の電気特性 ITU-T V.11：平衡型複流交換回路の電気特性 ITU-T V.13：アンサバック・ユニットのシミュレータ ITU-T V.15：データ伝送での音響カプリングの利用 ITU-T V.16：医療アナログ・データ伝送用モデム ITU-T V.18：テクスト電話で動作するモデムの動作条件 ITU-T V.19：電話信号周波数を利用したパラレルデータ伝送用モデム ITU-T V.20：一般交換網に接続するパラレ・データ伝送モデム ITU-T V.21-Modem：データ通信規格(Bell 103) (300bps 全二重) ITU-T V.21-Fax：FAX 通信規格(Bell 103) (300bps 全二重) ITU-T V.21ch.2：FAX 通信規格(Bell 103) ITU-T V.22：データ通信規格(Bell 212A) (1200bps 全二重) ITU-T V.22bis：データ通信規格 (2400bps 全二重) ITU-T V.23：データ通信規格 (600/1200bps 半二重) ITU-T V.24：データ端末装置とデータ回線終端装置間の相互接続回路の定義 (RS-232C) ITU-T V.25：モデム間接続の規定 ITU-T V.25bis：モデムのコマンド ITU-T V.26bis：一般電話交換網に接続する2400/1200bpsモデム ITU-T V.17：データ送受信の変調方式(FAX) (14400/12000bps) ITU-T V.27ter：データ送受信の変調方式(FAX) (4800/2400bps) ITU-T V.28不平衡複流相互接続回路の電気特性 ITU-T V.29：4線式専用回線に接続する装置(FAX) (9600/7200bps) ITU-T V.31：接点により制御される単流相互接続回路の電気特性 ITU-T V.32：データ通信規格 (9600bps 全二重) ITU-T V.32bis：データ通信規格 (14400bps 全二重) ITU-T V.32terbo：データ通信規格 (19200bps 全二重)※AT&T Paradyne/Comsphere 3810Plus など※Courier 同士なら 21600bps全二重が可 ITU-T V.34：データ通信規格 (28800bps 全二重)：データ通信規格 (33600bps 全二重) V.34+：データ通信規格 (33600bps 全二重)：※U.S.Robotics社のCourier V.Everythig等の独自規格 ITU-T V.35：60〜108kHzグループバンド回路 (48000bps) ITU-T V.36：60〜108kHzグループバンド回路 同期通信 ITU-T V.40：エレクトロメカニカル装置を使ったエラー表示 ITU-T V.41：コード独立エラー・コントロール・システム ITU-T V.42：MNP4を含む誤り訂正規格 (LAPM) ITU-T V.42bis：MNP5を含むデータ圧縮規格 (LAPM-V) ITU-T V.44：シリアル通信プロトコル ITU-T V.50：データ伝送の伝送品質に関する標準 ITU-T V.51：データ伝送に使われる国際電話型回路の保守 ITU-T V.52：データ伝送におけるひずみ、誤り率の測定機器の特性 ITU-T V.53：データ伝送を行なう電話型回線のための保守限界 ITU-T V.54：モデムのためのループ・テスト装置 ITU-T V.55：電話型回路のための衝撃的雑音測定器の特性 ITU-T V.56：電話型回路で使用するモデムの比較テスト ITU-T V.57：高速データ信号速度のための汎用データ試験器 ITU-T V.58：ＶシリーズDCEの管理対象テンプレートの作成 ITU-T V.90：データ通信規格 (上)33600/(下)56000bps 全二重 ITU-T V.92：データ通信規格 (上)48000/(下)56000bps 全二重 ITU-T V.110：ISDNディジタル通信、非同期19200/38400/(57600但し規格外) ITU-T V.120：ISDNディジタル通信、同期64K、バルク転送128K ITU-T V.FC：データ通信規格(Rockwell独自規格) (28800bps 全二重) ITU-T V.pcm：データ通信規格(仮勧告、→V.90) 上33600/下56000bps 全二重 主なX規格 ITU-T X.1：公衆データ網のサービスのための国際ユーザー・クラス ITU-T X.2：公衆データ網の国際ユーザー・ファシリティ ITU-T X.3：公衆データ網のPAD(パケット組立/分解)ファシリティ ITU-T X.4：国際アルファベットNo.5 の一般信号構造 ITU-T X.20：調歩同期式のDTEとDCEのインターフェイス ITU-T X.20bis：調歩同期式のDTEとDCEのV.21互換インターフェイス ITU-T X.21： ・・・ |
| 出典: JBIG 『フリー百科事典 ウィキペディア日本語版(Wikipedia)』 最終更新 2020年9月23日 (水) 09:18 UTC、URL: https://ja.wikipedia.org/ JBIG（ジェイビグ）は、二値画像の初期の可逆圧縮規格である。 [概要] JPEGを制定したJoint Photographic Experts GroupのサブグループであるJoint Bi-level Image Experts Groupが開発し、1993年3月に国際規格ISO/IEC 11544およびITU-T勧告T.82として標準化された。ファックスで広く実装されている。より新しい二値画像圧縮標準JBIG2が開発されたため、区別のためにJBIG1とも呼ばれる。 JBIGは二値画像の圧縮、特にFAX向けに設計されているが、他の画像でも使用できる。ほとんどの状況で、JBIGはFAX Group 4標準よりも圧縮効率が20%から50%向上するが、状況によっては30倍の改善が得られる。 JBIGは、IBMが開発したQコーダ(Q-coder)とばれる算術符号方式に基づいており、これに三菱電機が開発した比較的小さな改善を加えているため、QMコーダ(QM-coder)として知られるようになった。これは、各符号化ビットの確率推定値を、前のビットの値および画像の前の行の値に基づいている。JBIGはプログレッシブ転送にも対応している。プログレッシブ転送では、通常、ビットレートのオーバーヘッドがわずかに（約5%）発生する。 ・・・ |
| 出典: 北大西洋条約機構 『フリー百科事典 ウィキペディア日本語版(Wikipedia)』 最終更新 2023年8月9日 (水) 12:21 UTC、URL: https://ja.wikipedia.org/ 北大西洋条約機構（きたたいせいようじょうやくきこう）は、北大西洋同盟（きたたいせいようどうめい）とも呼ばれ、北米2か国と欧州29か国の計31か国が加盟する、北大西洋両岸にまたがる集団防衛機構である。第二次世界大戦後に1949年4月4日にアメリカ合衆国の首都ワシントンD.C.で調印された北大西洋条約に基づき設立された。略称は英語で NATO（ナトー、発音: [ˈneɪtoʊ] "ネイトウ"、North Atlantic Treaty Organization）、フランス語で OTAN（Organisation du Traité de l'Atlantique Nord）。 [歴史] 設立の経緯 第二次世界大戦がナチス・ドイツなど枢軸国の敗北で終わり、アメリカ合衆国や西欧諸国は、東欧を影響圏に置いた共産主義国家であるソ連の脅威に直面し、東西冷戦が始まった。西欧では共同防衛条約として1948年にブリュッセル条約が結ばれた。これには、ドイツの再侵略に対する警戒が条約文に明記されていたが、実態としてはソ連に対抗する意図があった。 ・・・ ロシアによるウクライナ侵攻を受けて 2022年、ロシアがウクライナに侵攻した後、フィンランドとスウェーデンでは、NATO加盟を支持する世論が急速に高まった。 フィンランド放送協会（YLE）の2月末発表の世論調査では加盟への支持が53％、スウェーデンでも、大手日刊紙アフトンブラッドが委託した4日発表の世論調査で加盟支持は51％となり、ともに初めて過半数に達した。4月中旬、フィンランドとスウェーデンの両国政府は、 ウクライナ侵攻を受けた安全保障政策見直しの一環で、 NATO加盟の検討開始を明らかにした。北欧2か国が加わることで、北極圏、北欧、バルト海地域におけるNATOの能力が大幅に拡大する。これに対し、ロシア安全保障会議副議長のメドベージェフ前大統領はバルト海周辺への核兵器配備を示唆し、加盟を断念するよう牽制した。 |
| 出典: 環境マネジメントシステム 『フリー百科事典 ウィキペディア日本語版(Wikipedia)』 最終更新 2019年9月13日 (金) 11:09 UTC、URL: https://ja.wikipedia.org/ 環境マネジメントシステム（かんきょうマネジメントシステム、Environmental Management System、EMS）とは、企業や団体等の組織が環境方針、目的・目標等を設定し、その達成に向けた取組を実施するための組織の計画・体制・プロセス等のことを指す。 組織は、独自の環境マネジメントシステムを構築・運用しても良いが、外部機関の定めた規格に基づいたシステムを採用し、また外部機関からの審査・認証を受けることで、効果的なシステムを運用できるとともに、社会的な評価を得ることができる。 国際的な環境マネジメントシステム規格として、もっとも重要なものがISO 14001であり、認証取得組織が増加しつつあるが、中小企業など向けに負担の軽い規格もいくつか制定されてきている。 [主な環境マネジメントシステム規格] ISO 14001:2015（ISO 14000シリーズ） JIS Q 14001（ISOの発行をうけ日本国内規格化された日本産業規格 ） Eco-Management and Audit Scheme（EUの環境管理監査制度、EMAS） |
| 出典: 共通鍵暗号 『フリー百科事典 ウィキペディア日本語版(Wikipedia)』 最終更新 2020年5月25日 (月) 04:07 UTC、URL: https://ja.wikipedia.org/ 共通鍵暗号方式（きょうつうかぎあんごうほうしき、英語: common key cryptosystem）は、暗号化と復号に同一の（共通の）鍵を用いる暗号方式である。秘密鍵暗号方式 (secret key cryptosystem) 、対称鍵暗号 (symmetric key encryption scheme)、慣用暗号方式 (conventional encryptosystem)、共有鍵暗号 (shared key cryptosystem) ともいう。 長所は公開鍵暗号方式と比べて処理が高速であること、短所は鍵の受け渡しに注意を要することである。どんなに複雑な鍵による暗号化を施しても、鍵さえ分かってしまえばだれでも復号できてしまうためである。暗号化する人と復号する人それぞれが同じ鍵を持つ必要があるが、鍵が漏洩する可能性は、保持者が増えるほど増すことになる。受け渡し相手によってそれぞれ個別の鍵を持てばよいが、その場合は管理すべき鍵の数が相手の分だけ増加することになる。具体的には2人でだけ受け渡しをする場合は、1種類の鍵をそれぞれが持てばよいが、3人だと3種類、4人で6種類、5人で10種類と増えていく。n人の間で必要な鍵を求めるには、n(n-1)/2}n(n-1)/2 の数式に当てはめればよい。 ・・・ |
| 同義語・類義語 | 関連語・その他 |
|---|---|
| .or.jp | organization |
| or.jp | ɔ̀rgənəzéiʃən |
| OR.JP | オーァガニゼイシュン |
| óu ɑ́ːr dʒéi píː | オーガニゼイション |
| オウ アゥー ジェイ ピー | [名詞] |
| オウ アゥー・ジェイ ピー | 組織体 |
| オー アール ジェー ピー | そしきたい |
| オー アール・ジェー ピー | 組合 |
| OR.JP domain | 境界 |
| óu ɑ́ːr dʒéi píː douméin | 機構 |
| or.jp ドメイン | きこう |
| OR.JPドメイン | ・ |
| オウ アゥー ジェイ ピー ドメイン | 医療法人 |
| オウ アゥー ジェイ ピー・ドメイン | いりょう ほうじん |
| オ́ウ アゥ́ー ジェ́イ ピ́ー・ドメ́イン | 監査法人 |
| オー アール ジェー ピー ドメイン | 在日公館 |
| オー アール・ジェー ピー・ドメイン | 財団法人 |
| オ́ー ア́ール ジェ́イ ピ́ー・ドメ́イン | ざいだん ほうじん |
| ORドメイン | 社団法人 |
| しゃだん ほうじん | |
| 生活共同組合 | |
| 属性型JPドメイン名 | |
| 団体 | |
| 駐日代表部 | |
| 特殊法人 | |
| 特定非営利活動法人 | |
| 農業共同組合 | |
| のうぎょう きょうどう くみあい | |
| ・ | |
| organization.Japan | |
| 更新日:2024年 4月 4日 |
| 同義語・類義語 | 関連語・その他 |
|---|---|
| AMeDAS | 収集 |
| アメダス | しゅうしゅう |
| Automated Meteorological Data Acquisition System | ・ |
| ɔ́ːtəmèitəd mìːtiərɑlɔ́dʒikəl déitə æ̀kwizíʃən sístəm | Japan Meteorological Agency |
| オァウダゥメイデドゥ ミディァラゥジカゥルゥ デイダァー アクアゥジィッシュン シィステム | dʒəpǽn mìːtiərɑlɔ́dʒikəl éidʒənsi |
| オァウダゥメイデドゥ・ミディァラゥジカゥルゥ・デイダァー・アクアゥジィッシュン・シィステム | ジャゥパェン ミディァラゥジカルゥ エイジェンシィー |
| オァ́ウダゥメ̀イデドゥ・ミ̀ディァラゥ́ジカゥルゥ・デ́イダァー・ア̀クアゥジィッ́シュン・シィ́ステム | ジャゥパェン・ミディァラゥジカルゥ・エイジェンシィー |
| オートメーテッド ミーティオロロジカル データー アクイジション システム | ジャゥパェ́ン・ミ̀ディァラゥ́ジカゥルゥ・エ́イジェンシィー |
| オートメーテッド・ミーティオロロジカル・データー・アクイジション・システム | ジャパン ミーティオロロジカル エージェンシー |
| オ́ートメ̀ーテッド・ミ̀ーティオロ́ロジカル・デ́ーター・ア̀クイジ́ション・シ́ステム | ジャパン・ミーティオロロジカル・エージェンシー |
| 自動気象データー収集システム | ジャパ́ン・ミ̀ーティオロ́ロジカル・エ́ージェンシー |
| じどう きしょう データー しゅうしゅう システム | 気象庁 |
| 地域気象観測システム | きしょうちょう |
| ちいき きしょう かんそく システム | ・ |
| ・ | 気象データー |
| 気象業務法 | |
| 【 以下関連語 】 | 気象情報 |
| Meteorological | 天気予報 |
| mìːtiərɑlɔ́dʒikəl | 日本気象協会 |
| ミディァラゥジカルゥ | ・ |
| ミ̀ディァラゥ́ジカゥルゥ | Agency |
| ミーティオロロジカル | éidʒənsi |
| ミ̀ーティオロ́ロジカル | エイジェンシィー |
| [形容詞] | エ́イジェンシィー |
| 気象の | エージェンシー |
| きしょうの | エ́ージェンシー |
| 気象に関する | [名詞] |
| きしょうに かんする | 機関 |
| ・ | 政府機関 |
| Acquisition | 機構 |
| æ̀kwizíʃən | 局 |
| アクアゥジィッシュン | 特約店 |
| ア̀クアゥジィッ́シュン | 代理店 |
| アクイジション | 庁 |
| ア̀クイジ́ション | ちょう |
| [名詞] | |
| 獲得 | |
| 取得 | |
| 買収 | |
| 企業買収 | |
| 更新日:2024年 5月18日 |
| 同義語・類義語 | 関連語・その他 |
|---|---|
| Application profile for Recommendation T.82 - Progressive bi-level image compression (JBIG coding scheme) for facsimile apparatus | ITU-T ホワイトブック |
| Application profile for Recommendation T.82-JBIG coding scheme for facsimile apparatus | ITU-T勧告 |
| Application profile for Recommendation T.82-Progressive bi-level image compression for facsimile apparatus | Tシリーズ勧告 |
| ITU-T T.85 | ・ |
| T.85 | scheme |
| ファクシミリ装置のためのJBIG符号化方式のアプリケーションプロファイル | skíːm |
| ファクシミリ装置のための階層的二値画像圧縮のアプリケーションプロファイル | スキーム |
| スキ́ーム | |
| [名詞] | |
| 構想 | |
| 計画 | |
| 機構 | |
| 体系 | |
| 構成 | |
| 仕組み | |
| 施策 | |
| [他動詞] | |
| ～を図る | |
| ～の計画を立てる | |
| ～を計画する | |
| ・ | |
| 更新日:2022年11月 3日 |
| 同義語・類義語 | 関連語・その他 |
|---|---|
| ARPANET | Research |
| Advanced Research Project Agency NETwork | ríːsə̀ːrtʃ |
| Advanced Research Project Agency Network | リサゥァーチ |
| Advanced Research Projects Agency Network | リ́サゥァ̀ーチ |
| ədvǽnst ríːsə̀ːrtʃ prɑ́dʒɛkts éidʒənsi nétwə̀ːrk | リサーチ |
| アェドゥヴァェンストゥ リサゥァーチ プロァジェクス エイジェンシィー ネットゥワゥァーク | リ́サ̀ーチ |
| アェドゥヴァェンストゥ・リサゥァーチ・プロァジェクス・エイジェンシィー・ネットゥワゥァーク | [名詞] |
| アェドゥヴァェ́ンストゥ・リ́サゥァ̀ーチ・プロァ́ジェクス・エ́イジェンシィー・ネッ́トゥワゥァ̀ーク | 研究 |
| アドバーンスト リサーチ プロジェクト エージェンシー ネットワーク | 学術研究 |
| アドバーンスト・リサーチ・プロジェクト・エージェンシー・ネットワーク | 調査 |
| アドバ́ーンスド・リ́サ̀ーチ・プロ́ジェクス・エ́ージェンシー・ネッ́トワ̀ーク | 学術調査 |
| ARPAnet | がくじゅつちょうさ |
| ARPAネット | [他動詞] |
| アーパネット | ～を研究する |
| アルパネット | [自動詞] |
| 高等研究計画局ネットワーク | 調査する |
| NSFnet | 研究する |
| ・ | ・ |
| Agency | |
| éidʒənsi | |
| エイジェンシィー | |
| エ́イジェンシィー | |
| エージェンシー | |
| エ́ージェンシー | |
| 【 以下関連語 】 | [名詞] |
| ARPA | 機関 |
| アーパ | 機構 |
| DARPA | きこう |
| Internet | 局 |
| Web | 特約店 |
| インターネット | 代理店 |
| サイバースペース | |
| ドナルド・デービス | |
| パケット交換網 | |
| ローレンス・ロバーツ | |
| 高等研究計画局 | |
| 電網 | |
| 米国高等研究計画局 | |
| 防衛高等研究計画局 | |
| ・ | |
| 更新日:2024年 1月19日 |
| 同義語・類義語 | 関連語・その他 |
|---|---|
| CERN | Internat |
| Conseil Europeen pour la Recherche Nucleaire | World Wide Web |
| European Center for Nuclear Reseach | WWW |
| European Organization for Nuclear Research | インターネット |
| jùərə́piːən ɔ̀rgənəzéiʃən fər njúkliər riːsə́rtʃ | ネット |
| ユァロピアゥン・オーァガニゼイシュン・フォァ・ヌークリィヤゥァー・リサゥーチ | ワールド・ワイド・ウェブ |
| ヨーロピアン・オーガナゼイション・フォー・ニュークリア・リィサーチ | ワールドワイドウェブ |
| Laboratoire Europeen pour la Physique des Particules | 核物理学 |
| Organisation Europeenne pour la Recherche Nucleaire | 高エネルギー物理学 |
| the European Organization for Nuclear Research | 素粒子物理 |
| European Laboratory for Particle Physics | 素粒子物理学 |
| サーン | 粒子加速器 |
| セルン | http://www.cern.ch/ |
| セィリェン | ・ |
| ヨーロッパ共同利用素粒子物理学研究センター | Organization |
| ヨーロッパ合同原子核研究機関 | ɔ̀rgənəzéiʃən |
| ヨーロッパ合同原子核研究機構 | オーァガニゼイシュン |
| ヨーロッパ素粒子物理学研究所 | オーガニゼイション |
| 欧州核物理学研究所 | 組織体 |
| 欧州原子核共同研究所 | 機構 |
| 欧州原子核研究機構 | ・ |
| 欧州合同原子核研究機関 | Research |
| 欧州合同原子核研究機構 | riːsə́rtʃ |
| 欧州素粒子原子核研究機構 | リサゥーチ |
| 欧州素粒子物理学研究所 | リサーチ |
| 欧州粒子物理研究所 | 学術研究 |
| 更新日:2024年 5月11日 |
| 同義語・類義語 | 関連語・その他 |
|---|---|
| Colour and gray-scale image representations using lossless coding scheme for facsimile | ITU-T ホワイトブック |
| ITU-T T.43 | ITU-T勧告 |
| T series recommendations | Tシリーズ勧告 |
| T.43 | ・ |
| ファクシミリのための可逆符号化方式を用いたカラーと単色多値画像表現 | scheme |
| skíːm | |
| スキーム | |
| スキ́ーム | |
| [名詞] | |
| 構想 | |
| 計画 | |
| 機構 | |
| 体系 | |
| 構成 | |
| 仕組み | |
| 施策 | |
| [他動詞] | |
| ～を図る | |
| ～の計画を立てる | |
| ～を計画する | |
| ・ | |
| 更新日:2022年11月 3日 |
| 同義語・類義語 | 関連語・その他 |
|---|---|
| DARPA | Agency |
| Defence Advanced Research Projects Agency | éidʒənsi |
| Defense Advanced Research Projects Agency | エイジェンシィー |
| diféns ədvǽnst ríːsə̀ːrtʃ prɑ́dʒɛkts éidʒənsi | エ́イジェンシィー |
| ディフェンス アェドゥヴァェンストゥ リサゥーチ プロァジェクス エイジェンシィー | エージェンシー |
| ディフェンス・アェドゥヴァェンストゥ・リサゥーチ・プロァジェクス・エイジェンシィー | エ́ージェンシー |
| ディフ́ェンス・アェドゥヴァェ́ンストゥ・リ́サゥァ̀ーチ・プロァ́ジェクス・エ́イジェンシィー | [名詞] |
| ディフェンス アドバーンスト リサーチ プロジェクト エージェンシー | 機関 |
| ディフェンス・アドバーンスト・リサーチ・プロジェクト・エージェンシー | 政府機関 |
| ディフ́ェンス・アドバ́ーンスド・リ́サ̀ーチ・プロ́ジェクス・エ́ージェンシー | 機構 |
| アメリカ国防高等研究計画局 | 局 |
| アメリカ国防総省高等研究計画局 | ・ |
| アメリカ こくぼうそうしょう こうとう けんきゅう けいかくきょく | ARPA |
| ダーパ | アーパ |
| 高等研究計画局 | ARPANET |
| 国防高等研究計画局 | アーパネット |
| 国防高等研究計画庁 | アルパネット |
| 国防高等研究事業局 | Advanced Research Project Agency NETwork |
| 米国高等研究計画局 | Advanced Research Project Agency Network |
| 米国国防総省高等研究機関 | Advanced Research Projects Agency Network |
| 米国国防総省高等研究計画局 | アェドゥヴァェンストゥ リサゥァーチ プロァジェクトゥ エイジェンシィー ネットゥワゥァーク |
| 米国防総省高等研究計画局 | アェドゥヴァェンストゥ・リサゥァーチ・プロァジェクトゥ・エイジェンシィー・ネットゥワゥァーク |
| 防衛高等研究計画局 | アェドゥヴァェ́ンストゥ・リ́サゥァ̀ーチ・プロァ́ジェ̀クトゥ・エ́イジェンシィー・ネッ́トゥワゥァ̀ーク |
| https://www.darpa.mil/ | アドバーンスト リサーチ プロジェクト エージェンシー ネットワーク |
| ・ | アドバーンスト・リサーチ・プロジェクト・エージェンシー・ネットワーク |
| アドバ́ーンスド・リ́サ̀ーチ・プロ́ジェクト・エ́ージェンシー・ネッ́トワ̀ーク | |
| 高等研究計画局ネットワーク | |
| NSFnet | |
| ・ | |
| DoD | |
| Departoment Of Defense | |
| アメリカ国防総省 | |
| 米国国防総省 | |
| ・ | |
| ドナルド・デービス | |
| ローレンス・ロバーツ | |
| 更新日:2024年 4月12日 |
| 同義語・類義語 | 関連語・その他 |
|---|---|
| DISA | Defence |
| DCA | Defense(UK) |
| díː síː éi | diféns |
| ディー シィ ー エイ | ディフェンス |
| ディ́ー シィ́ー エ́イ | ディフ́ェンス |
| ディー シー エー | [名詞] |
| ディ́ー シ́ー エ́ー | 防衛 |
| Defense Communication Agency | 防御 |
| Defense Communications Agency | 守備 |
| Defense Information System Agency | ・ |
| diféns ìnfərméiʃən sístəmz éidʒənsi | Agency |
| ディフェンス インフォメイシュン シィステム エイジェンシィー | éidʒənsi |
| ディフェンス・インフォメイシュン・シィステム・エイジェンシィー | エイジェンシィー |
| ディフ́ェンス・イ̀ンフォァメ́イシュン・シィ́ステム・エ́イジェンシィー | エ́イジェンシィー |
| デフェンス インフォメーション システム エージェンシー | エージェンシー |
| デフェンス・インフォメーション・システム・エージェンシー | エ́ージェンシー |
| ディフ́ェンス・イ̀ンフォメ́ーション・シ́ステム・エ́ージェンシー | [名詞] |
| ディフェンス カゥミュニケイシュンズ エイジェンシィー | 機関 |
| ディフェンス・カゥミュニケイシュンズ・エイジェンシィー | 局 |
| ディフ́ェンス・カゥミュ̀ニケ́イシュンズ・エ́イジェンシィー | きょく |
| デフェンス コミュニケーションズ エージェンシー | 機構 |
| デフェンス・コミュニケーションズ・エージェンシー | きこう |
| ディフ́ェンス・コミュ̀ニケ́ーションズ・エ́ージェンシー | 政府機関 |
| アメリカ国防情報システム局 | 特約店 |
| アメリカ こくぼう じょうほう システム きょく | 代理店 |
| 米防衛通信局 | |
| 防衛通信局 | |
| https://www.disa.mil/ | |
| 更新日:2024年 1月18日 |
| 同義語・類義語 | 関連語・その他 |
|---|---|
| Efficient digital SIGNature scheme | 署名 |
| ESIGN | 捺印 |
| イーサイン | ・ |
| ディジタル署名 | scheme |
| 署名検証 | skíːm |
| 署名生成 | スキーム |
| スキ́ーム | |
| [名詞] | |
| 構想 | |
| 計画 | |
| 機構 | |
| 体系 | |
| 構成 | |
| 仕組み | |
| 施策 | |
| [他動詞] | |
| ～を図る | |
| ～の計画を立てる | |
| ～を計画する | |
| ・ | |
| 更新日:2022年11月 3日 |
| 同義語・類義語 | 関連語・その他 |
|---|---|
| IAEA | atomic |
| International Atomic Energy Agency | ətɑ́mik |
| ìntərnǽʃənəl ətɑ́mik énərdʒi éidʒənsi | アゥトァーミック |
| インタゥーナェッシュノゥルゥ アゥトァーミック エナゥジー エイジェンシィー | アゥトァ́ーミック |
| インタゥーナェッシュノゥルゥ・アゥトァーミック・エナゥジー・エイジェンシィー | アトミック |
| イ̀ンタゥーナェッ́シュノゥルゥ・アゥトァ́ーミック・エ́ナゥジー・エ́イジェンシィー | アト́ミック |
| インターナショナル アトミック エナジー エージェンシー | [形容詞] |
| インターナショナル・アトミック・エナジー・エージェンシー | 原子の |
| イ̀ンターナ́ショナル・アト́ミック・エ́ナジー・エ́ージェンシー | 原子力の |
| 国際原子力機関 | 極小の |
| こくさい げんしりょく きかん | ・ |
| https://www.iaea.org/ | Agency |
| ・ | éidʒənsi |
| International Atomic Energy Agency Regional Office in Tokyo | エイジェンシィー |
| IAEA東京事務所 | エ́イジェンシィー |
| 東京地域事務所 | エージェンシー |
| ・ | エ́ージェンシー |
| Atoms for Peace | [名詞] |
| 原子力の平和的利用 | 機関 |
| http://www.iaea.org/ | 政府機関 |
| 機構 | |
| 局 | |
| 特約店 | |
| 代理店 | |
| ・ | |
| 原子力発電 | |
| ・ | |
| 更新日:2024年 4月12日 |
| 同義語・類義語 | 関連語・その他 |
|---|---|
| IPA | Promotion |
| ái píː éi | prəmóuʃən |
| アイ ピー エイ | プロモウシャン |
| ア́イ ピ́ー エ́イ | プロモウ́シャン |
| アイ ピー エー | プロモーション |
| ア́イ ピ́ー エ́ー | プロモ́ーション |
| Information-technology Promotion Agency, Japan | [名詞] |
| Information-technology Promotion Agency | 促進 |
| ìnfərméiʃən teknɑ́lədʒi prəmóuʃən éidʒənsi | 振興 |
| インフォァメイシュン テクナラゥジィー プロモウシャン エイジェンシィー | 助成 |
| インフォァメイシュン・テクナラゥジィー・プロモウシャン・エイジェンシィー | 奨励 |
| イ̀ンフォァメ́イシュン・テクナ́ラゥジィー・プロモウ́シャン・エ́イジェンシィー | 販売促進 |
| インフォメーション テクノロジー プロモーション エージェンシー | ・ |
| インフォメーション・テクノロジー・プロモーション・エージェンシー | Agency |
| イ̀ンフォメ́ーション・テクノ́ロジー・プロモ́ーション・エ́ージェンシー | éidʒənsi |
| 情報処理振興事業協会 | エイジェンシィー |
| 情報処理推進機構 | エ́イジェンシィー |
| 特別許可法人情報処理振興事業協会 | エージェンシー |
| 独立行政法人情報処理推進機構 | エ́ージェンシー |
| どくりつ ぎょうせい ほうじん じょうほう しょり すいしん きこう | [名詞] |
| 機関 | |
| 政府機関 | |
| 機構 | |
| 局 | |
| 特約店 | |
| 代理店 | |
| 更新日:2024年 1月14日 |
| 同義語・類義語 | 関連語・その他 |
|---|---|
| ISO | Organization |
| ái és óu | ɔ̀rgənəzéiʃən |
| アイ エス オウ | オーァガニゼイシュン |
| ア́イ エ́ス オ́ウ | オ̀ーァガニゼ́イシュン |
| アイ エス オー | オーガニゼイション |
| ア́イ エ́ス オ́ー | オ̀ーガニゼ́イション |
| アイエスオー | [名詞] |
| イソウ | 組織体 |
| イ́ソウ | 組合 |
| イソ | 協会 |
| アイソウ | 機構 |
| ア́イソウ | きこう |
| アイソ | 団体 |
| International Organization for Standardization | ・ |
| ìntərnǽʃənəl ɔ̀rgənəzéiʃən fər stæ̀ndərdəzéiʃən | Standardization |
| インタゥーナェッシュノゥルゥ オーァガニゼイシュン フォァ スタェンダゥディゼイシュン | stæ̀ndərdəzéiʃən |
| インタゥーナェッシュノゥルゥ・オーァガニゼイシュン・フォァ・スタェンダゥディゼイシュン | スタェンダゥディゼイシュン |
| イ̀ンタゥーナェッ́シュノゥルゥ・オ̀ーァガニゼ́イシュン・フォァ・スタェ̀ンダゥディゼ́イシュン | スタェ̀ンダゥディゼ́イシュン |
| インターナショナル オーガニゼイション フォー スタンダーダイゼーション | スタンダダゼーション |
| インターナショナル・オーガニゼイション・フォー・スタンダーダイゼーション | スタ̀ンダダゼ́ーション |
| イ̀ンターナ́ショナル・オ̀ーガニゼ́イション・フォー・スタ̀ンダダゼ́ーション | [名詞] |
| 国際標準化機構 | 較正 |
| こくさい ひょうじゅんか きこう | 標準化 |
| ・ | ひょうじゅんか |
| 【 以下関連語 】 | 規格化 |
| IS | きかくか |
| international standard | ・ |
| 国際規格 | Standards |
| ・ | stǽndərdz |
| 品質マネジメントシステム | スタェンダゥァーズ |
| 国際標準化基準 | スタェ́ンダゥァーズ |
| 標準化機関 | スタンダーズ |
| ・ | スタ́ンダーズ |
| ίσος(ギリシャ語) | [名詞] |
| isos | standardの複数形 |
| 均等 | 標準 |
| 均質 | ひょうじゅん |
| ・ | 基準 |
| 規格 | |
| きかく | |
| 更新日:2024年 3月20日 |
| 同義語・類義語 | 関連語・その他 |
|---|---|
| ITU-T G.729 Annex B | scheme |
| A silence compression scheme for G.729 optimized for terminals conforming to ITU-T V.70 | skíːm |
| G.729 Annex B | スキーム |
| G729 Annex B | スキ́ーム |
| G729B | [名詞] |
| ITU-T G.729 Recommendation with Annex B | 構想 |
| ITU-T G.729B | 計画 |
| 機構 | |
| 体系 | |
| 構成 | |
| 仕組み | |
| 施策 | |
| [他動詞] | |
| ～を図る | |
| ～の計画を立てる | |
| ～を計画する | |
| ・ | |
| 更新日:2024年 5月13日 |
| 同義語・類義語 | 関連語・その他 |
|---|---|
| JBIG coding scheme | scheme |
| Joint Bi-level Image Experts Group coding scheme | skíːm |
| dʒɔint bai-lévl ímidʒ ékspərts grúːp kə́udiŋ skíːm | スキーム |
| ジョイントゥ バイ レゥヴォルゥ イェメィッジ エィクスパゥーツ グルゥープ コゥウディング スキーム | スキ́ーム |
| ジョイントゥ・バイ・レゥヴォルゥ・イェメィッジ・エィクスパゥーツ・グルゥープ・コゥウディング・スキーム | [名詞] |
| ジョイント バイ レベル イメージ エキスパーツ グループ コーディング スキーム | 構想 |
| ジョイント・バイ・レベル・イメージ・エキスパーツ・グループ・コーディング・スキーム | 計画 |
| JBIG符号化方式 | 機構 |
| ジェイビグ符号化方式 | 体系 |
| 階層的二値画像圧縮 | 構成 |
| ・ | 仕組み |
| .jbg | 施策 |
| .jbig | [他動詞] |
| image/jbig | ～を図る |
| ～の計画を立てる | |
| 更新日:2022年11月 3日 |
| 同義語・類義語 | 関連語・その他 |
|---|---|
| JICST On-line Information System | JST |
| dʒéi ái síː és tíː ɑn láin ìnfərméiʃən sístəm | Japan Science and Technology Agency |
| ジェイ アイ シィー エス ティー オァン ラゥイン インフォァメイシュン シィステム | dʒəpǽn sáiəns ənd teknɑ́lədʒi éidʒənsi |
| ジェイ アイ シィー エス ティー・オァン・ラゥイン・インフォァメイシュン・シィステム | ジャゥパェン サイアゥンツ アェンドゥ テクナラゥジィー エイジェンシィー |
| ジェイ アイ シー エス ティー オンライン インフォメーション システム | ジャゥパェン・サイアゥンツ・アェンドゥ・テクナラゥジィー・エイジェンシィー |
| ジェイ アイ シー エス ティー・オンライン・インフォメーション・システム | ジャパン サイエンス アンド テクノロジー エージェンシー |
| JOIS | ジャパン・サイエンス・アンド・テクノロジー・エージェンシー |
| ジョイス | 科学技術振興機構 |
| 科学技術情報データベース | ・ |
| ・ | Retrieval |
| JDream | ritríːvəl |
| JST Document Retrieval System for Academic and Medical Fields | リトゥリーヴォルゥ |
| dʒéi és tíː dɑ́kjumənt ritríːvəl sístəm fər æ̀kədɛ́mik ənd médikəl fíːldz | リトリーバル |
| ジェイ エス ティー ドァッキュメントゥ リトゥリーヴォルゥ シィステム フォァ アェカゥデミック アェンドゥ メディコルゥ フィールゥズ | [名詞] |
| ジェイ エス ティー・ドァッキュメントゥ・リトゥリーヴォルゥ・シィステム・フォァ・アェカゥデミック・アェンドゥ・メディコルゥ・フィールゥズ | 情報検索 |
| ジェイ エス ティー ドキュメント リトリーバル システム フォー アカデミック アンド メディカル フィールズ | 回復 |
| ジェイ エス ティー・ドキュメント・リトリーバル・システム・フォー・アカデミック・アンド・メディカル・フィールズ | ・ |
| JDream II | Medical |
| JDream III | médikəl |
| ・ | メディコルゥ |
| メディカル | |
| [形容詞] | |
| 医療の | |
| 医学の | |
| ・ | |
| Agency | |
| éidʒənsi | |
| エイジェンシィー | |
| エ́イジェンシィー | |
| 【 以下関連語 】 | エージェンシー |
| JICST | エ́ージェンシー |
| Japan Information Center of Science and Technology | [名詞] |
| dʒəpǽn ìnfərméiʃən séntər əv sáiəns ənd teknɑ́lədʒi | 機関 |
| ジャゥパェン インフォァメイシュン センタゥー オァヴ サイアゥンツ アェンドゥ テクナラゥジィー | 政府機関 |
| ジャゥパェン・インフォァメイシュン・センタゥー・オァヴ・サイアゥンツ・アェンドゥ・テクナラゥジィー | 機構 |
| ジャパン インフォメーション センター オブ サイエンス アンド テクノロジー | 局 |
| ジャパン・インフォメーション・センター・オブ・サイエンス・アンド・テクノロジー | 特約店 |
| 日本科学技術情報センター | 代理店 |
| ジクスト | |
| ・ | |
| 更新日:2024年 3月20日 |
| 同義語・類義語 | 関連語・その他 |
|---|---|
| NATO | Atlantic |
| néitou | ətlǽntik |
| ネィドー | エァトゥラゥンティック |
| ネ́ィドー | エァトゥラゥ́ンティク |
| ナトー | アトランティック |
| ナ́トー | アトラ́ンティック |
| North Atlantic Treaty Organization | [名詞] |
| nɔ́rθ ətlǽntik tríːti | 大西洋 |
| ノーァスゥ エァトゥラゥンティック トゥリディ オーァガニゼイシュン | the Atlantic Ocean |
| ノーァスゥ・エァトゥラゥンティック・トゥリディ・オーァガニゼイシュン | [形容詞] |
| ノ́ーァスゥ・エァトゥラゥ́ンティク・トゥリ́ディ・オ̀ーァガニゼ́イシュン | 大西洋の |
| ノース アトランティック トゥリーティ オーガニゼイション | ・ |
| ノース・アトランティック・トゥリーティ・オーガニゼイション | Treaty |
| ノ́ース・アトラ́ンティック・トゥリ́ーティ・オ̀ーガニゼ́イション | tríːti |
| 北大西洋条約機構 | トゥリディ |
| きた たいせいよう じょうやく きこう | トゥリ́ディ |
| 北大西洋同盟 | トゥリーティ |
| きた たいせいよう どうめい | トゥリ́ーティ |
| nato.int | [名詞] |
| https://www.nato.int/ | 条約 |
| じょうやく | |
| ・ | |
| Organization | |
| ɔ̀rgənəzéiʃən | |
| オーァガニゼイシュン | |
| オ̀ーァガニゼ́イシュン | |
| オーガニゼイション | |
| オ̀ーガニゼ́イション | |
| [名詞] | |
| 組織体 | |
| 団体 | |
| 協会 | |
| きょうかい | |
| 組合 | |
| 機構 | |
| きこう | |
| 更新日:2024年 4月 4日 |
| 同義語・類義語 | 関連語・その他 |
|---|---|
| scheme | ESIGN |
| skíːm | Efficient digital SIGNature scheme |
| スキーム | A silence compression scheme for G.729 optimized for terminals conforming to ITU-T V.70 |
| スキ́ーム | Colour and gray-scale image representations using lossless coding scheme for facsimile |
| [名詞] | Application profile for Recommendation T.82-Progressive bi-level image compression for facsimile apparatus |
| 構想 | Joint Bi-level Image Experts Group coding scheme |
| 計画 | URI scheme |
| 機構 | symmetric key encryption scheme |
| 体系 | |
| 構成 | |
| 仕組み | |
| 施策 | |
| [他動詞] | |
| ～を図る | |
| ～の計画を立てる | |
| ～を計画する | |
| ・ | |
| 更新日:2022年12月28日 |
| 同義語・類義語 | 関連語・その他 |
|---|---|
| 環境マネジメントシステム | 構想 |
| EMS | 計画 |
| Environmental Management System | 機構 |
| envàiərənméntəl mǽnidʒmənt sístəm | 体系 |
| インヴァイァメンタゥルゥ マェニッジメントゥ シィステム | 構成 |
| インヴァイァメンタゥルゥ・マェニッジメントゥ・シィステム | [他動詞] |
| エンバイアメンタル マネジメント システム | ～を図る |
| エンバイアメンタル・マネジメント・システム | ～の計画を立てる |
| ISO 14001 | ・ |
| ISO 14001:2015 | Environmental |
| JIS Q 14001 | envàiərənméntəl |
| JIS Q 14001:2004 | インヴァイァメンタゥルゥ |
| JIS Q 14001:2015 | インヴァイァメントゥルゥ |
| EMAS | エンバイアメンタル |
| Eco-Management and Audit Scheme | [形容詞] |
| íːkou mǽnidʒmənt ənd ɔ́dit skíːm | 環境の |
| イーコウ マェニッジメントゥ アェンドゥ オァーデットゥ スキーム | 環境的な |
| イーコウ・マェニッジメントゥ・アェンドゥ・オァーデットゥ・スキーム | 環境性の |
| エコ マネジメント アンド オーディット スキーム | ・ |
| エコ・マネジメント・アンド・オーディット・スキーム | Management |
| ・ | mǽnidʒmənt |
| 【 以下関連語 】 | マェニッジメントゥ |
| Audit | マネジメント |
| ɔ́dit | [名詞] |
| オァーデットゥ | 管理 |
| オーディット | 経営 |
| [名詞] | 運営 |
| 監査 | 監督 |
| 会計監査 | ・ |
| 会計検査 | ECO |
| [他動詞] | íːkou |
| 監査する | イーコウ |
| 会計監査をする | エコ |
| チェックする | ecology |
| ・ | ikɑ́lədʒi |
| Scheme | イカォラゥジィー |
| skíːm | エコロジー |
| スキーム | [名詞] |
| スキ́ーム | 生態系 |
| [名詞] | 環境 |
| 更新日:2022年11月 3日 |
| 同義語・類義語 | 関連語・その他 |
|---|---|
| 共通鍵暗号 | conventional encryptosystem |
| common key cryptosystem | kənvénʃənəl ɛnkrìptousístəm |
| kɑ́mən kiː krìptousístəm | カゥンヴェンシュナルゥ インクリプトウシィステム |
| カォマゥン キー クリプトウシィステム | カゥンヴェンシュナルゥ・インクリプトウシィステム |
| カォマゥン・キー・クリプトウシィステム | コンベンショナル エンクリプトウシステム |
| カォマェン・キー・クリプトウシィステム | コンベンショナル・エンクリプトウシステム |
| コモン キー クリプトウシステム | 慣用暗号 |
| コモン・キー・クリプトウシステム | 慣用暗号方式 |
| 共通鍵暗号システム | かんようあんごうほうしき |
| 共通鍵暗号方式 | ・ |
| common key encryptosystem | shared key encryptosystem |
| ・ | ʃerd kiː ɛnkrìptousístəm |
| secret key cryptosystem | シェァードゥ キー インクリプトウシィステム |
| síːkrət kiː krìptousístəm | シェァードゥ・キー・インクリプトウシィステム |
| シィークレトゥ キー クリプトウシィステム | シェアード キー エンクリプトウシステム |
| シィークレトゥ・キー・クリプトウシィステム | シェアード・キー・エンクリプトウシステム |
| シークレット キー クリプトウシステム | 共有鍵暗号 |
| シークレット・キー・クリプトウシステム | ・ |
| 秘密鍵暗号 | scheme |
| ・ | skíːm |
| symmetric key cryptosystem | スキーム |
| simétrik kiː krìptousístəm | スキ́ーム |
| セィメトゥリク キー クリプトウシィステム | [名詞] |
| セィメトゥリク・キー・クリプトウシィステム | 構想 |
| シメトリック キー クリプトウシステム | 計画 |
| シメトリック・キー・クリプトウシステム | 機構 |
| ・ | 体系 |
| 構成 | |
| 仕組み | |
| 施策 | |
| [他動詞] | |
| 【 以下関連語 】 | ～を図る |
| symmetric key encryption scheme | ～の計画を立てる |
| simétrik kiː enkrípʃən skíːm | ～を計画する |
| セィメトゥリク キー エンクリプシャン スキーム | |
| セィメトゥリク・キー・エンクリプシャン・スキーム | |
| シメトリック キー エンクリプション スキーム | |
| シメトリック・キー・エンクリプション・スキーム | |
| 対称鍵暗号 | |
| ・ | |
| 更新日:2023年 1月 4日 |