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ICT用語同義語辞典COMPANY

出典: OR.JP 『通信用語の基礎知識』 更新年月日 2013/08/18,URL: https://www.wdic.org/ 　日本の属性型JPドメイン名の一つ。法人団体組織に用いる。かつては任意団体もこれを取得していたが、現在は法人格を有していないと取得できない。 [用途] 　具体的には、次の団体が取得できる。 国内の団体 　●　財団法人 　●　社団法人 　●　医療法人 　●　監査法人 　●　宗教法人 　●　特定非営利活動法人 　●　中間法人 　●　独立行政法人 　●　特殊法人(特殊会社を除く) 　●　農業協同組合 　●　生活協同組合 　●　企業組合 　●　その他ac/co/ed/go/lgドメイン名のいずれにも該当しない日本国法に基づいて設立された法人 [外国の団体] 　●　国連等の公的な国際機関 　●　外国政府の在日公館 　●　外国政府機関の在日代表部その他の組織 　●　各国地方政府(州政府)等の駐日代表部その他の組織 　●　外国の会社以外の法人の在日支所その他の組織 　●　外国の在日友好・通商・文化交流組織 　●　国連NGOまたはその日本支部 二択可能な団体 　・・・

出典: 属性型JPドメイン名 『通信用語の基礎知識』 更新年月日 2013/08/18,URL: https://www.wdic.org/ 　.jpドメインのうち、セカンドレベルがac/ad/co/ed/go/lg/gr/ne/orのいずれかであるもの。このセカンドレベルが組織種別を表わしている。 [概要] 　次のようなものがある。 　●　AC.JP (学術機関) 　●　AD.JP (JPNIC会員) 　●　CO.JP (企業) 　●　ED.JP (学校) 　●　GO.JP (日本政府) 　●　GR.JP (任意団体) 　●　LG.JP (地方公共団体) 　●　NE.JP (ネットワーク) 　●　OR.JP (法人団体)

出典: アメダス 『フリー百科事典 ウィキペディア日本語版(Wikipedia)』 最終更新 2019年5月1日 (水) 22:34 UTC、URL: https://ja.wikipedia.org/ 　アメダス（AMeDAS：Automated Meteorological Data Acquisition System：自動気象データ収集システム)とは、日本国内約1,300か所の気象観測所で構成される気象庁の無人観測施設である「地域気象観測システム」の通称である。 [概要] 　日本国内約1,300か所に設置されているアメダス観測所で気象観測を行っている。観測網の密度は降水量が約17km（=17km四方の正方形につき1か所）、4要素の観測点は約20kmであり、概ねメソβスケール（20km - 200km規模）の現象を捉えることができるとされている。都府県レベルの気象現象の把握には効果を発揮している。 ・・・

出典: ARPANET 『フリー百科事典 ウィキペディア日本語版(Wikipedia)』 最終更新 2017年11月21日 (火) 14:23 UTC、URL: https://ja.wikipedia.org/ 　ARPANET（アーパネット、Advanced Research Projects Agency NETwork、高等研究計画局ネットワーク）は、世界で初めて運用されたパケット通信コンピュータネットワークであり、インターネットの起源でもある。アメリカ国防総省の高等研究計画局（略称ARPA、後にDARPA）が資金を提供し、いくつかの大学と研究機関でプロジェクトが行われた。ARPANETのパケット交換はイギリスの科学者ドナルド・デービスとリンカーン研究所のローレンス・ロバーツの設計に基づいていた。 [歴史] 　パケット交換は今日データ通信の基盤として世界中で使われているが、ARPANETの構想が持ち上がった当時は新しい概念だった。パケット交換が登場する以前、音声通信やデータ通信は回線交換が基本であり、電話の回線網のように電話をかけるたびに通信局から通信局まで専用の電気的接続がなされていた。この場合の通信局は電話やコンピュータである。この（一時的な）専用回線は多数の中継局間の回線から構成されており、発信局から受信局までを結ぶようになっている。パケット交換では、データシステムは単一の通信リンクを使って複数のマシンと通信する。データはデータグラムに分割され、パケットとしてそのネットワークのリンク上を転送される。パケットは小さいので、リンクはすぐに空き状態となり、別のパケットを転送可能となる。 ・・・

出典: CERN 『通信用語の基礎知識』 更新年月日 2011/08/17,URL: https://www.wdic.org/ 　ヨーロッパにある、世界最大規模の素粒子物理学研究所。 [概要] 　スイス連邦のジュネーブ郊外から、フランスとの国境地帯に存在する。CERNは準備組織として作られた理事会のフランス語名Conseil Européen pour la Recherche Nucléaireの略称だった。後に研究所が発足し正式名称が決まった後も、CERNは略称として残されている。 [特徴] 原子核研究 　大型ハドロン衝突型加速器(LHC)などが存在する。この加速器は国境を跨いでいる。3TeVに加速した陽子同士を衝突させる、7TeVの陽子衝突を世界で始めて達成するなどしている。現在、次のような装置があることが知られている(順不同)。 　●　現行装置 　　・　線形加速器 　　　◎　陽子シンクロトロンブースター(PSB) 　　　◎　低エネルギーイオンリング(LEIR) 　　・　陽子シンクロトロン(PS) 　　・　スーパー陽子シンクロトロン(SPS) 　　・　オンライン同位体質量分離器(ISOLDE) 　　・　反陽子減速器(AD) 　　・　大型ハドロンコライダー(LHC) 　●　退役装置 　　・　線形加速器(LINAC 1) 　　・　シンクロサイクロトロン(SC) 　　・　交差ストレージリング(ISR) 　　・　大型電子陽電子コライダー(LEP) 　　・　低エネルギー反陽子リング(LEAR) その他実績 　インターネットの分野ではWWW発祥の地として知られる。

出典: 国防高等研究計画局 『フリー百科事典 ウィキペディア日本語版(Wikipedia)』 最終更新 2019年2月24日 (日) 14:22 UTC、URL: https://ja.wikipedia.org/ 　アメリカ国防高等研究計画局（アメリカこくぼうこうとうけんきゅうけいかくきょく、Defense Advanced Research Projects Agency）は、軍隊使用のための新技術開発および研究を行うアメリカ国防総省の機関である。日本語では防衛高等研究計画局、国防高等研究事業局、国防高等研究計画庁などとも表記される。略称はダーパ（DARPA）。ARPAの時期にインターネットの原型であるARPANET・全地球測位システムのGPSを開発したことで知られている。 ・・・

出典: DISA 『フリー百科事典 ウィキペディア日本語版(Wikipedia)』 最終更新 2017年11月13日 (月) 08:30 UTC、URL: https://ja.wikipedia.org/ [概要] 　アメリカ国防情報システム局（アメリカこくぼうじょうほうシステムきょく、英: Defense Information System Agency, DISA）は、軍事通信、電波監理や通信システムの開発などを担当する国防総省の内局である。前身は1960年5月12日設立の国防通信局(DCA)であり、当初は無線・有線通信を任務としていたが、コンピュータ等の電子機器の発展に伴い情報システム全般を任務とするため1991年6月25日に組織改編を行い、現在の名称になった。 ・・・

出典: き・こう【機構】『新村 出編 広辞苑 第五版 CD-ROM版 岩波書店』 　機械的に構成されているしくみ。官庁・会社・団体などの組織。活動単位としての組織。メカニズム。「流通—」「経済協力開発—」「—改革」

出典: ISO [読み] アイエスオウ [外語] International Organization for Standardization 『通信用語の基礎知識』 更新年月日 2014/12/01,URL: https://www.wdic.org/ 　国際標準化機構。1946(昭和21)年に創設された世界規模の規格標準化を目指す非政府間国際機関。本部(中央事務局)はスイスのジュネーブにある。 [概要] 　組織および規格の正式な呼び方は「アイエスオウ」である。 　国内では情報部門の他にカメラフィルムの規格としても有名で、写真関係者はこのISOのことを「イソ」と俗に呼ぶことも多い。これはASA(あ〜さ〜)表記からISOに変わった時に、その調子でISOを「いそ」と読むようになったためである。 [特徴] 組織名 　ISOは、英語のequal(等しい/平等)を意味するギリシャ語 "ίσος"(ísos) から取られた。これはisometric、isotope等の英語に見られる、等しいという意味の接頭辞 "iso〜" の語源である。 　またISOの前身にはISAと呼ばれた機関があり、これとの語呂合せの意味もあった。 段階と組織 　規格策定までの段階・組織・規格および規格の記号は以下のとおり。　・・・ [標準] 　情報部門で代表的な国際標準は次のとおりである。 　●　ISO/IEC 646 ‐ 文字コード系の国際規格(0/0〜7/15) 　●　ISO 1538 ‐ ALGOL 60 　●　ISO 1652 ‐ Ada 　●　ISO/IEC 1989 ‐ COBOL 　●　ISO/IEC 2022 ‐ 文字コードの多国語拡張(7単位および8単位) 　●　ISO 2110 ‐ 25ピンDTE/DCEインターフェイスコネクター(RS-232C) 　●　ISO 6373 ‐ Minimal BASIC 　●　ISO 7185 ‐ Pascal 　●　ISO/IEC 7498 ‐ OSI参照モデル 　●　ISO/IEC 7816‐ 外部端子付きのICカード、スマートカード 　●　ISO 8802-3‐ IEEE 802.3 　●　ISO 8802-5‐ IEEE 802.5 　●　ISO/IEC 8859 ‐ 文字集合の規格 (枝番1から16まで) 　●　ISO 8877 ‐ RJ-45 　●　ISO 8879 ‐ SGML 　●　ISO 9000 ‐ 品質管理 　●　ISO 9660 ‐ CD-ROMの論理フォーマット 　●　ISO 9899 ‐ C (ECMA-119、JIS X 0606) 　●　ISO/IEC 10149 ‐ CD-ROMの物理フォーマット 　●　ISO/IEC 10173 ‐ RJ-48 　●　ISO/IEC 10646 ‐ Unicode (国際規格万国符号系) 　●　ISO 14000 ‐ 環境管理 　●　ISO/IEC 14443 ‐ 非接触ICカード 　●　ISO/IEC 14882 ‐ C++ 　●　ISO/IEC 15408 ‐ コンピューターセキュリティの評価基準 　●　ISO/IEC 15445 ‐ HTML 　●　ISO/IEC 23008-2 ‐ ITU-T H.265

出典: .jp 『フリー百科事典 ウィキペディア日本語版(Wikipedia)』 最終更新 2019年11月18日 (月) 07:42 UTC、URL: https://ja.wikipedia.org/ 　.jp（ドットジェイピー）は日本の国別コードトップレベルドメイン（ccTLD）。日本レジストリサービス(JPRS)が管理する。 [概要] 　.jpドメイン創設時、このドメインの管理は社団法人日本ネットワークインフォメーションセンター(JPNIC)が、日本におけるインターネットの技術面を監督するという立場からおこなっていた。 　しかしながら、.jpドメインの規模、重要性が増してきたため、2000年12月にJPNICの第11回全体会議で.jpを管理するための新しい会社をつくることが決められた。それに伴い株式会社日本レジストリサービス(JPRS)が創設され、2002年4月1日よりJPNICから.jpドメインの登録管理業務を引き継いだ。　・・・ [セカンドレベルドメイン] 属性型JPドメイン名 　●　ac.jp　学校教育法および他の法律の規定による学校（ed.jpに該当するものを除く）および大学共同利用機関、大学校、職業能力開発校、職業訓練法人、学校法人、国立大学法人、公立大学法人

【Automated】ɔ́ːtəmèitəd 　オァウダゥメイデドゥ,オァ́ウダゥメ̀イデドゥ,オートメーテッド,オ́ートメ̀ーテッド, [形容詞] 自動で製造した,オートメーション化された,オートメ化した,自動化した,

【advanced】ədvǽnst 　アェドゥヴァェンストゥ,アェドゥヴァェ́ンストゥ,アドバーンスト,アドバ́ーンスド,アドバンスト [形容詞] 高度な,先進的な,上級の,高機能の,高等の

出典: 欧州原子核研究機構 『フリー百科事典 ウィキペディア日本語版(Wikipedia)』 最終更新 2020年5月8日 (金) 09:21 UTC、URL: https://ja.wikipedia.org/ 　欧州原子核研究機構（おうしゅうげんしかくけんきゅうきこう、CERN） は、スイスのジュネーヴ郊外でフランスとの国境地帯にまたがって位置する世界最大規模の素粒子物理学の研究所である。 [名称について] 　機構の名称は、欧州原子核研究機構設立協定において、英語で European Organization for Nuclear Research、フランス語で Organisation Europeenne pour la Recherche Nucleaire とされている。日本語では、「欧州原子核研究機構」のほか、「欧州合同原子核研究機構」、「欧州合同原子核研究機関」、「ヨーロッパ合同原子核研究機構」、または「欧州原子核共同研究所」などとも呼ばれる。 　また、研究内容が素粒子物理学（英語: Particle Physics、フランス語: physique des particules）を中心としていることから、別称として、European Laboratory for Particle Physicsや Laboratoire européen pour la physique des particulesが用いられることがある。日本語では、これらの英語名・フランス語名に対応する「ヨーロッパ素粒子物理学研究所」、「欧州素粒子原子核研究機構」などの通称もある。 　一般には、 CERN（セルン、サーン）と呼ばれる。CERN という名称は、本機構の開設準備のために設けられた組織のフランス語名称である Conseil Européen pour la Recherche Nucléaire の頭文字に由来する頭字語である。　・・・

【Defence,defense】diféns 　ディフェンス,ディフ́ェンス,ディフェンス, [名詞] 防衛,防御,守備, 【advanced】ədvǽnst 　アェドゥヴァェンストゥ,アェドゥヴァェ́ンストゥ,アドバーンスト,アドバ́ーンスド, [形容詞] 高度な,先進的な,上級の,高機能の,高等の,

出典: Defense Information Systems Agency 『フリー百科事典 ウィキペディア(Wikipedia)』 最終更新 2 January 2019, at 03:44 UTC、URL: https://en.wikipedia.org/ The Defense Information Systems Agency (DISA), known as the Defense Communications Agency (DCA) until 1991, is a United States Department of Defense (DoD) combat support agency composed of military, federal civilians, and contractors. DISA provides information technology (IT) and communications support to the President, Vice President, Secretary of Defense, the military services, the combatant commands, and any individual or system contributing to the defense of the United States...

出典: 国際原子力機関 『フリー百科事典 ウィキペディア日本語版(Wikipedia)』 最終更新 2023年5月18日 (木) 23:17 UTC、URL: https://ja.wikipedia.org/ 　国際原子力機関（こくさいげんしりょくきかん、英: International Atomic Energy Agency、略称：IAEA）は、国際連合の保護下にある自治機関である（国連の専門機関ではない）。本部はオーストリアのウィーンにあり、トロントと東京の2か所に地域事務所、ニューヨークとジュネーヴに連絡室がある。 [目的] 　原子力の平和的利用の促進。原子力の軍事利用（核兵器開発）の防止。　・・・

出典: 情報処理推進機構 『フリー百科事典 ウィキペディア日本語版(Wikipedia)』 最終更新 2018年12月31日 (月) 06:59 UTC、URL: https://ja.wikipedia.org/ 　独立行政法人情報処理推進機構（じょうほうしょりすいしんきこう、英: Information-technology Promotion Agency, Japan、略称：IPA）は、日本におけるIT国家戦略を技術面、人材面から支えるために設立された、経済産業省所管の中期目標管理法人たる独立行政法人である。 [概要] 　IPAでは、特別認可法人 情報処理振興事業協会の時代からコンピュータウイルスやセキュリティに関係する調査・情報提供を行ってきた。また、中小コンピュータソフトベンダーの債務保証事業などのソフトウェア開発補助事業を行っている。天才的プログラマの発掘のための未踏ソフトウェア創造事業、特に若年の開発者を対象とした未踏ユース制度などの人材育成事業も行っている。 ・・・

出典: 国際標準化機構 『フリー百科事典 ウィキペディア日本語版(Wikipedia)』 最終更新 2018年5月9日 (水) 13:43 UTC、URL: https://ja.wikipedia.org/ 　国際標準化機構（こくさいひょうじゅんかきこう、英: International Organization for Standardization）、略称 ISO（アイエスオー、イソ、アイソ）は、各国の国家標準化団体で構成される非政府組織である。スイス・ジュネーヴに本部を置く、スイス民法による非営利法人である。1947年2月23日に設立された。国際的な標準である国際規格(IS: international standard)を策定している。 ・・・

出典: ITU-T勧告 [読み] アイティーユーティーかんこく [外語] ITU-T standard 『通信用語の基礎知識』 更新年月日 2015/01/31,URL: https://www.wdic.org/ 　通信方式を定めた規格。 　例外もあるが、基本的に記号の最初がVなら電話網を利用したデータ伝送、Xならデータ網に関係する規格を意味する。 [主な規格] 主なV規格 ITU-T V.1：2進表示記号と2状態符号の有意状態との関係 ITU-T V.2：電話回線を使ったデータ伝送の電力レベル ITU-T V.3：国際アルファベットNo.5 ITU-T V.4：公衆電話網でのV.3信号の一般構成 ITU-T V.5：一般交換電話網の同期伝送でのデータ信号速度標準 ITU-T V.6：専用電話回線の同期伝送でのデータ信号速度標準 ITU-T V.8：一般電話回線でデータ通信する際の開始終了手順 ITU-T V.8bis：一般電話回線でデータ通信する際の開始終了手順 ITU-T V.10：不平衡型複流交換回路の電気特性 ITU-T V.11：平衡型複流交換回路の電気特性 ITU-T V.13：アンサバック・ユニットのシミュレータ ITU-T V.15：データ伝送での音響カプリングの利用 ITU-T V.16：医療アナログ・データ伝送用モデム ITU-T V.18：テクスト電話で動作するモデムの動作条件 ITU-T V.19：電話信号周波数を利用したパラレルデータ伝送用モデム ITU-T V.20：一般交換網に接続するパラレ・データ伝送モデム ITU-T V.21-Modem：データ通信規格(Bell 103) (300bps 全二重) ITU-T V.21-Fax：FAX 通信規格(Bell 103) (300bps 全二重) ITU-T V.21ch.2：FAX 通信規格(Bell 103) ITU-T V.22：データ通信規格(Bell 212A) (1200bps 全二重) ITU-T V.22bis：データ通信規格 (2400bps 全二重) ITU-T V.23：データ通信規格 (600/1200bps 半二重) ITU-T V.24：データ端末装置とデータ回線終端装置間の相互接続回路の定義 (RS-232C) ITU-T V.25：モデム間接続の規定 ITU-T V.25bis：モデムのコマンド ITU-T V.26bis：一般電話交換網に接続する2400/1200bpsモデム ITU-T V.17：データ送受信の変調方式(FAX) (14400/12000bps) ITU-T V.27ter：データ送受信の変調方式(FAX) (4800/2400bps) ITU-T V.28不平衡複流相互接続回路の電気特性 ITU-T V.29：4線式専用回線に接続する装置(FAX) (9600/7200bps) ITU-T V.31：接点により制御される単流相互接続回路の電気特性 ITU-T V.32：データ通信規格 (9600bps 全二重) ITU-T V.32bis：データ通信規格 (14400bps 全二重) ITU-T V.32terbo：データ通信規格 (19200bps 全二重)※AT&T Paradyne/Comsphere 3810Plus など※Courier 同士なら 21600bps全二重が可 ITU-T V.34：データ通信規格 (28800bps 全二重)：データ通信規格 (33600bps 全二重) V.34+：データ通信規格 (33600bps 全二重)：※U.S.Robotics社のCourier V.Everythig等の独自規格 ITU-T V.35：60〜108kHzグループバンド回路 (48000bps) ITU-T V.36：60〜108kHzグループバンド回路 同期通信 ITU-T V.40：エレクトロメカニカル装置を使ったエラー表示 ITU-T V.41：コード独立エラー・コントロール・システム ITU-T V.42：MNP4を含む誤り訂正規格 (LAPM) ITU-T V.42bis：MNP5を含むデータ圧縮規格 (LAPM-V) ITU-T V.44：シリアル通信プロトコル ITU-T V.50：データ伝送の伝送品質に関する標準 ITU-T V.51：データ伝送に使われる国際電話型回路の保守 ITU-T V.52：データ伝送におけるひずみ、誤り率の測定機器の特性 ITU-T V.53：データ伝送を行なう電話型回線のための保守限界 ITU-T V.54：モデムのためのループ・テスト装置 ITU-T V.55：電話型回路のための衝撃的雑音測定器の特性 ITU-T V.56：電話型回路で使用するモデムの比較テスト ITU-T V.57：高速データ信号速度のための汎用データ試験器 ITU-T V.58：ＶシリーズDCEの管理対象テンプレートの作成 ITU-T V.90：データ通信規格 (上)33600/(下)56000bps 全二重 ITU-T V.92：データ通信規格 (上)48000/(下)56000bps 全二重 ITU-T V.110：ISDNディジタル通信、非同期19200/38400/(57600但し規格外) ITU-T V.120：ISDNディジタル通信、同期64K、バルク転送128K ITU-T V.FC：データ通信規格(Rockwell独自規格) (28800bps 全二重) ITU-T V.pcm：データ通信規格(仮勧告、→V.90) 上33600/下56000bps 全二重 主なX規格 ITU-T X.1：公衆データ網のサービスのための国際ユーザー・クラス ITU-T X.2：公衆データ網の国際ユーザー・ファシリティ ITU-T X.3：公衆データ網のPAD(パケット組立/分解)ファシリティ ITU-T X.4：国際アルファベットNo.5 の一般信号構造 ITU-T X.20：調歩同期式のDTEとDCEのインターフェイス ITU-T X.20bis：調歩同期式のDTEとDCEのV.21互換インターフェイス ITU-T X.21：　・・・

出典: JBIG 『フリー百科事典 ウィキペディア日本語版(Wikipedia)』 最終更新 2020年9月23日 (水) 09:18 UTC、URL: https://ja.wikipedia.org/ 　JBIG（ジェイビグ）は、二値画像の初期の可逆圧縮規格である。 [概要] 　JPEGを制定したJoint Photographic Experts GroupのサブグループであるJoint Bi-level Image Experts Groupが開発し、1993年3月に国際規格ISO/IEC 11544およびITU-T勧告T.82として標準化された。ファックスで広く実装されている。より新しい二値画像圧縮標準JBIG2が開発されたため、区別のためにJBIG1とも呼ばれる。 　JBIGは二値画像の圧縮、特にFAX向けに設計されているが、他の画像でも使用できる。ほとんどの状況で、JBIGはFAX Group 4標準よりも圧縮効率が20%から50%向上するが、状況によっては30倍の改善が得られる。 　JBIGは、IBMが開発したQコーダ(Q-coder)とばれる算術符号方式に基づいており、これに三菱電機が開発した比較的小さな改善を加えているため、QMコーダ(QM-coder)として知られるようになった。これは、各符号化ビットの確率推定値を、前のビットの値および画像の前の行の値に基づいている。JBIGはプログレッシブ転送にも対応している。プログレッシブ転送では、通常、ビットレートのオーバーヘッドがわずかに（約5%）発生する。　・・・

出典: 北大西洋条約機構 『フリー百科事典 ウィキペディア日本語版(Wikipedia)』 最終更新 2023年8月9日 (水) 12:21 UTC、URL: https://ja.wikipedia.org/ 　北大西洋条約機構（きたたいせいようじょうやくきこう）は、北大西洋同盟（きたたいせいようどうめい）とも呼ばれ、北米2か国と欧州29か国の計31か国が加盟する、北大西洋両岸にまたがる集団防衛機構である。第二次世界大戦後に1949年4月4日にアメリカ合衆国の首都ワシントンD.C.で調印された北大西洋条約に基づき設立された。略称は英語で NATO（ナトー、発音: [ˈneɪtoʊ] "ネイトウ"、North Atlantic Treaty Organization）、フランス語で OTAN（Organisation du Traité de l'Atlantique Nord）。 [歴史] 設立の経緯 　第二次世界大戦がナチス・ドイツなど枢軸国の敗北で終わり、アメリカ合衆国や西欧諸国は、東欧を影響圏に置いた共産主義国家であるソ連の脅威に直面し、東西冷戦が始まった。西欧では共同防衛条約として1948年にブリュッセル条約が結ばれた。これには、ドイツの再侵略に対する警戒が条約文に明記されていたが、実態としてはソ連に対抗する意図があった。　・・・ ロシアによるウクライナ侵攻を受けて 　2022年、ロシアがウクライナに侵攻した後、フィンランドとスウェーデンでは、NATO加盟を支持する世論が急速に高まった。 フィンランド放送協会（YLE）の2月末発表の世論調査では加盟への支持が53％、スウェーデンでも、大手日刊紙アフトンブラッドが委託した4日発表の世論調査で加盟支持は51％となり、ともに初めて過半数に達した。4月中旬、フィンランドとスウェーデンの両国政府は、 ウクライナ侵攻を受けた安全保障政策見直しの一環で、 NATO加盟の検討開始を明らかにした。北欧2か国が加わることで、北極圏、北欧、バルト海地域におけるNATOの能力が大幅に拡大する。これに対し、ロシア安全保障会議副議長のメドベージェフ前大統領はバルト海周辺への核兵器配備を示唆し、加盟を断念するよう牽制した。

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同義語・類義語	関連語・その他
.or.jp	organization
or.jp	ɔ̀rgənəzéiʃən
OR.JP	オーァガニゼイシュョン
óu ɑ́ːr dʒéi píː	オーガニゼイション
オウ アゥーァ ジェイ ピー	[名詞]
オウ アゥーァ・ジェイ ピー	組織体
オ́ウ アゥ́ーァ・ジェ́イ ピ́ー	そしきたい
オー アール ジェイ ピー	組合
オー アール・ジェイ ピー	境界
オ́ー ア́ール・ジェ́イ ピ́ー	機構
・	きこう
OR.JP domain	・
óu ɑ́ːr dʒéi píː douméin	医療法人
or.jp ドメイン	いりょう ほうじん
OR.JPドメイン	監査法人
オウ アゥーァ ジェイ ピー ドメイン	在日公館
オウ アゥーァ ジェイ ピー・ドメイン	財団法人
オ́ウ アゥ́ーァ ジェ́イ ピ́ー・ドメ́イン	ざいだんほうじん
オー アール ジェー ピー ドメイン	社団法人
オー アール・ジェー ピー・ドメイン	しゃだんほうじん
オ́ー ア́ール ジェ́イ ピ́ー・ドメ́イン	生活共同組合
ORドメイン	属性型JPドメイン名
	団体
	駐日代表部
	特殊法人
	特定非営利活動法人
	農業共同組合
	のうぎょう きょうどう くみあい
	・
	organization.Japan
	更新日:2025年 3月25日

同義語・類義語	関連語・その他
AMeDAS	収集
アメダス	しゅうしゅう
Automated Meteorological Data Acquisition System	・
ɔ́ːtəmèitəd mìːtiərɑlɔ́dʒikəl déitə æ̀kwizíʃən sístəm	Japan Meteorological Agency
オァウダゥメイデドゥ ミディァラゥジカゥルゥ デイタァー アクアゥジィッシュョン シィステム	dʒəpǽn mìːtiərɑlɔ́dʒikəl éidʒənsi
オァウダゥメイデドゥ・ミディァラゥジカゥルゥ・デイタァー・アクアゥジィッシュョン・シィステム	ジャゥパェン ミディァラゥジカルゥ エイジェンシィー
オァ́ウダゥメ̀イデドゥ・ミ̀ディァラゥ́ジカゥルゥ・デ́イタァー・ア̀クアゥジィッ́シュョン・シィ́ステム	ジャゥパェン・ミディァラゥジカルゥ・エイジェンシィー
オートメーテッド ミーティオロロジカル データー アクイジション システム	ジャゥパェ́ン・ミ̀ディァラゥ́ジカゥルゥ・エ́イジェンシィー
オートメーテッド・ミーティオロロジカル・データー・アクイジション・システム	ジャパン ミーティオロロジカル エージェンシー
オ́ートメ̀ーテッド・ミ̀ーティオロ́ロジカル・デ́ーター・ア̀クイジ́ション・シ́ステム	ジャパン・ミーティオロロジカル・エージェンシー
自動気象データー収集システム	ジャパ́ン・ミ̀ーティオロ́ロジカル・エ́ージェンシー
じどう きしょう データー しゅうしゅう システム	気象庁
地域気象観測システム	きしょうちょう
ちいき きしょう かんそく システム	・
・	気象データー
	気象業務法
【 以下関連語 】	気象情報
Meteorological	天気予報
mìːtiərɑlɔ́dʒikəl	日本気象協会
ミディァラゥジカルゥ	・
ミ̀ディァラゥ́ジカゥルゥ	Agency
ミーティオロロジカル	éidʒənsi
ミ̀ーティオロ́ロジカル	エイジェンシィー
[形容詞]	エ́イジェンシィー
気象の	エージェンシー
きしょうの	エ́ージェンシー
気象に関する	[名詞]
きしょうに かんする	機関
・	政府機関
Acquisition	機構
æ̀kwizíʃən	局
アクアゥジィッシュョン	特約店
ア̀クアゥジィッ́シュョン	代理店
アクイジション	庁
ア̀クイジ́ション	ちょう
[名詞]
獲得
取得
買収
企業買収
	更新日:2024年 5月18日

同義語・類義語	関連語・その他
Application profile for Recommendation T.82 - Progressive bi-level image compression (JBIG coding scheme) for facsimile apparatus	ITU-T ホワイトブック
Application profile for Recommendation T.82-JBIG coding scheme for facsimile apparatus	ITU-T勧告
Application profile for Recommendation T.82-Progressive bi-level image compression for facsimile apparatus	Tシリーズ勧告
ITU-T T.85	・
T.85	scheme
ファクシミリ装置のためのJBIG符号化方式のアプリケーションプロファイル	skíːm
ファクシミリ装置のための階層的二値画像圧縮のアプリケーションプロファイル	スキーム
	スキ́ーム
	[名詞]
	構想
	計画
	機構
	体系
	構成
	仕組み
	施策
	[他動詞]
	～を図る
	～の計画を立てる
	～を計画する
	・
	更新日:2022年11月 3日

同義語・類義語	関連語・その他
ARPANET	Research
Advanced Research Project Agency NETwork	ríːsə̀ːrtʃ
Advanced Research Project Agency Network	リサゥァーチ
Advanced Research Projects Agency Network	リ́サゥァ̀ーチ
ədvǽnst ríːsə̀ːrtʃ prɑ́dʒɛkts éidʒənsi nétwə̀ːrk	リサーチ
アェドゥヴァェンストゥ リサゥァーチ プロァジェクス エイジェンシィー ネットゥワゥァーク	リ́サ̀ーチ
アェドゥヴァェンストゥ・リサゥァーチ・プロァジェクス・エイジェンシィー・ネットゥワゥァーク	[名詞]
アェドゥヴァェ́ンストゥ・リ́サゥァ̀ーチ・プロァ́ジェクス・エ́イジェンシィー・ネッ́トゥワゥァ̀ーク	研究
アドバーンスト リサーチ プロジェクト エージェンシー ネットワーク	学術研究
アドバーンスト・リサーチ・プロジェクト・エージェンシー・ネットワーク	調査
アドバ́ーンスド・リ́サ̀ーチ・プロ́ジェクス・エ́ージェンシー・ネッ́トワ̀ーク	学術調査
ARPAnet	がくじゅつ ちょうさ
ARPAネット	[他動詞]
アーパネット	～を研究する
アルパネット	[自動詞]
高等研究計画局ネットワーク	調査する
NSFnet	研究する
・	・
	Agency
	éidʒənsi
	エイジェンシィー
	エ́イジェンシィー
	エージェンシー
	エ́ージェンシー
【 以下関連語 】	[名詞]
ARPA	機関
アーパ	機構
DARPA	きこう
Internet	局
Web	特約店
インターネット	代理店
サイバースペース
ドナルド・デービス
パケット交換網
ローレンス・ロバーツ
高等研究計画局
電網
米国高等研究計画局
防衛高等研究計画局
・
	更新日:2025年 3月25日

同義語・類義語	関連語・その他
CERN	Internat
Conseil Europeen pour la Recherche Nucleaire	World Wide Web
European Center for Nuclear Reseach	WWW
・	インターネット
European Organization for Nuclear Research	ネット
jùərə́piːən ɔ̀rgənəzéiʃən fər njúkliər riːsə́rtʃ	ワールド・ワイド・ウェブ
ユァロピアゥン オーァガニゼイシュョン フォァ ヌークリィヤゥァー リサゥァーチ	ワールドワイドウェブ
ユァロピアゥン・オーァガニゼイシュョン・フォァ・ヌークリィヤゥァー・リサゥァーチ	核物理学
ユ̀ァロ́ピアゥン・オ̀ーァガニゼ́イシュョン・フォァ・ヌ́ークリィヤゥァー・リ́サゥァ̀ーチ	高エネルギー物理学
ヨーロピアン オーガニゼイション フォー ニュークリア	素粒子物理
ヨーロピアン・オーガニゼイション・フォー・ニュークリア・リィサーチ	素粒子物理学
ヨ̀ーロ́ピアン・オ̀ーガニゼ́イション・フォー・ニュ́ークリア・リ́サ̀ーチ	粒子加速器
・	http://www.cern.ch/
Laboratoire Europeen pour la Physique des Particules	・
Organisation Europeenne pour la Recherche Nucleaire	Organization
the European Organization for Nuclear Research	ɔ̀rgənəzéiʃən
European Laboratory for Particle Physics	オーァガニゼイシュョン
サーン	オーガニゼイション
セルン	組織体
セィリェン	機構
ヨーロッパ共同利用素粒子物理学研究センター	・
ヨーロッパ合同原子核研究機関	Research
ヨーロッパ合同原子核研究機構	ríːsə̀ːrtʃ
ヨーロッパ素粒子物理学研究所	リサゥァーチ
欧州核物理学研究所	リサゥァ́ーチ(動)
おうしゅう かく ぶつりがく けんきゅうしょ	リ́サゥァ̀ーチ(名)
欧州原子核共同研究所	リサーチ
欧州原子核研究機構	リサ́ーチ(動)
おうしゅう げんしかく けんきゅう きこう	リ́サ̀ーチ(名)
欧州合同原子核研究機関	[名詞]
おうしゅう ごうどう げんしかく けんきゅう きかん	研究
欧州合同原子核研究機構	学術研究
おうしゅう ごうどう げんしかく けんきゅう きこう	調査
欧州素粒子原子核研究機構	学術調査
おうしゅう そりゅうし げんしかく けんきゅう きこう	[他動詞]
欧州素粒子物理学研究所	～を研究する
おうしゅう そりゅうし ぶつりがく けんきゅうしょ	[自動詞]
欧州粒子物理研究所	調査する
おうしゅう りゅうし ぶつり けんきゅうしょ	研究する
	更新日:2025年 3月25日

同義語・類義語	関連語・その他
Colour and gray-scale image representations using lossless coding scheme for facsimile	ITU-T ホワイトブック
ITU-T T.43	ITU-T勧告
T series recommendations	Tシリーズ勧告
T.43	・
ファクシミリのための可逆符号化方式を用いたカラーと単色多値画像表現	scheme
	skíːm
	スキーム
	スキ́ーム
	[名詞]
	構想
	計画
	機構
	体系
	構成
	仕組み
	施策
	[他動詞]
	～を図る
	～の計画を立てる
	～を計画する
	・
	更新日:2022年11月 3日

同義語・類義語	関連語・その他
DARPA	Agency
Defence Advanced Research Projects Agency	éidʒənsi
Defense Advanced Research Projects Agency	エイジェンシィー
diféns ədvǽnst ríːsə̀ːrtʃ prɑ́dʒɛkts éidʒənsi	エ́イジェンシィー
ディフェンス アェドゥヴァェンストゥ リサゥーチ プロァジェクス エイジェンシィー	エージェンシー
ディフェンス・アェドゥヴァェンストゥ・リサゥーチ・プロァジェクス・エイジェンシィー	エ́ージェンシー
ディフ́ェンス・アェドゥヴァェ́ンストゥ・リ́サゥァ̀ーチ・プロァ́ジェクス・エ́イジェンシィー	[名詞]
ディフェンス アドバーンスト リサーチ プロジェクト エージェンシー	機関
ディフェンス・アドバーンスト・リサーチ・プロジェクト・エージェンシー	政府機関
ディフ́ェンス・アドバ́ーンスド・リ́サ̀ーチ・プロ́ジェクス・エ́ージェンシー	機構
アメリカ国防高等研究計画局	局
アメリカ国防総省高等研究計画局	・
アメリカ こくぼうそうしょう こうとう けんきゅう けいかくきょく	ARPA
ダーパ	アーパ
高等研究計画局	ARPANET
国防高等研究計画局	アーパネット
国防高等研究計画庁	アルパネット
国防高等研究事業局	Advanced Research Project Agency NETwork
米国高等研究計画局	Advanced Research Project Agency Network
米国国防総省高等研究機関	Advanced Research Projects Agency Network
米国国防総省高等研究計画局	アェドゥヴァェンストゥ リサゥァーチ プロァジェクトゥ エイジェンシィー ネットゥワゥァーク
米国防総省高等研究計画局	アェドゥヴァェンストゥ・リサゥァーチ・プロァジェクトゥ・エイジェンシィー・ネットゥワゥァーク
防衛高等研究計画局	アェドゥヴァェ́ンストゥ・リ́サゥァ̀ーチ・プロァ́ジェ̀クトゥ・エ́イジェンシィー・ネッ́トゥワゥァ̀ーク
https://www.darpa.mil/	アドバーンスト リサーチ プロジェクト エージェンシー ネットワーク
・	アドバーンスト・リサーチ・プロジェクト・エージェンシー・ネットワーク
	アドバ́ーンスド・リ́サ̀ーチ・プロ́ジェクト・エ́ージェンシー・ネッ́トワ̀ーク
	高等研究計画局ネットワーク
	NSFnet
	・
	DoD
	Departoment Of Defense
	アメリカ国防総省
	米国国防総省
	・
	ドナルド・デービス
	ローレンス・ロバーツ
	更新日:2025年 4月 4日

同義語・類義語	関連語・その他
DISA	Defence
DCA	Defense(UK)
díː síː éi	diféns
ディー シィ ー エイ	ディフェンス
ディ́ー シィ́ー エ́イ	ディフ́ェンス
ディー シー エー	[名詞]
ディ́ー シ́ー エ́ー	防衛
・	防御
Defense Communication Agency	守備
Defense Communications Agency	・
Defense Information System Agency	Agency
diféns ìnfərméiʃən sístəmz éidʒənsi	éidʒənsi
ディフェンス インフォメイシュョン シィステム エイジェンシィー	エイジェンシィー
ディフェンス・インフォメイシュョン・シィステム・エイジェンシィー	エ́イジェンシィー
ディフ́ェンス・イ̀ンフォァメ́イシュョン・シィ́ステム・エ́イジェンシィー	エージェンシー
デフェンス インフォメーション システム エージェンシー	エ́ージェンシー
デフェンス・インフォメーション・システム・エージェンシー	[名詞]
ディフ́ェンス・イ̀ンフォメ́ーション・シ́ステム・エ́ージェンシー	機関
ディフェンス コゥミュニケイシュョンズ エイジェンシィー	局
ディフェンス・コゥミュニケイシュョンズ・エイジェンシィー	きょく
ディフ́ェンス・コゥミュ̀ニケ́イシュョンズ・エ́イジェンシィー	機構
デフェンス コミュニケーションズ エージェンシー	きこう
デフェンス・コミュニケーションズ・エージェンシー	政府機関
ディフ́ェンス・コミュ̀ニケ́ーションズ・エ́ージェンシー	特約店
アメリカ国防情報システム局	代理店
アメリカ こくぼう じょうほう システム きょく
米防衛通信局
防衛通信局
https://www.disa.mil/
	更新日:2024年11月19日

同義語・類義語	関連語・その他
Efficient digital SIGNature scheme	署名
ESIGN	捺印
イーサイン	・
ディジタル署名	scheme
署名検証	skíːm
署名生成	スキーム
	スキ́ーム
	[名詞]
	構想
	計画
	機構
	体系
	構成
	仕組み
	施策
	[他動詞]
	～を図る
	～の計画を立てる
	～を計画する
	・
	更新日:2022年11月 3日

同義語・類義語	関連語・その他
IAEA	atomic
International Atomic Energy Agency	ətɑ́mik
ìntərnǽʃənəl ətɑ́mik énərdʒi éidʒənsi	アゥトァーミック
インタゥーナェッシュノゥルゥ アゥトァーミック エナゥジー エイジェンシィー	アゥトァ́ーミック
インタゥーナェッシュノゥルゥ・アゥトァーミック・エナゥジー・エイジェンシィー	アトミック
イ̀ンタゥーナェッ́シュノゥルゥ・アゥトァ́ーミック・エ́ナゥジー・エ́イジェンシィー	アト́ミック
インターナショナル アトミック エナジー エージェンシー	[形容詞]
インターナショナル・アトミック・エナジー・エージェンシー	原子の
イ̀ンターナ́ショナル・アト́ミック・エ́ナジー・エ́ージェンシー	原子力の
国際原子力機関	極小の
こくさい げんしりょく きかん	・
https://www.iaea.org/	Agency
・	éidʒənsi
International Atomic Energy Agency Regional Office in Tokyo	エイジェンシィー
IAEA東京事務所	エ́イジェンシィー
東京地域事務所	エージェンシー
・	エ́ージェンシー
Atoms for Peace	[名詞]
原子力の平和的利用	機関
http://www.iaea.org/	政府機関
	機構
	局
	特約店
	代理店
	・
	原子力発電
	・
	更新日:2024年 4月12日

同義語・類義語	関連語・その他
IPA	Promotion
ái píː éi	prəmóuʃən
アイ ピー エイ	プロモウシャン
ア́イ ピ́ー エ́イ	プロモウ́シャン
アイ ピー エー	プロモーション
ア́イ ピ́ー エ́ー	プロモ́ーション
・	[名詞]
Information-technology Promotion Agency, Japan	促進
Information-technology Promotion Agency	振興
ìnfərméiʃən teknɑ́lədʒi prəmóuʃən éidʒənsi	助成
インフォァメイシュョン テクナラゥジィー プロモウシャン エイジェンシィー	奨励
インフォァメイシュョン・テクナラゥジィー・プロモウシャン・エイジェンシィー	販売促進
イ̀ンフォァメ́イシュョン・テクナ́ラゥジィー・プロモウ́シャン・エ́イジェンシィー	・
インフォメーション テクノロジー プロモーション エージェンシー	Agency
インフォメーション・テクノロジー・プロモーション・エージェンシー	éidʒənsi
イ̀ンフォメ́ーション・テクノ́ロジー・プロモ́ーション・エ́ージェンシー	エイジェンシィー
情報処理振興事業協会	エ́イジェンシィー
情報処理推進機構	エージェンシー
特別許可法人情報処理振興事業協会	エ́ージェンシー
独立行政法人情報処理推進機構	[名詞]
どくりつ ぎょうせい ほうじん じょうほう しょり すいしん きこう	機関
	政府機関
	機構
	局
	特約店
	代理店
	更新日:2024年11月20日

同義語・類義語	関連語・その他
ISO	Organization
ái és óu	ɔ̀rgənəzéiʃən
アイ エス オウ	オーァガニゼイシュョン
ア́イ エ́ス オ́ウ	オ̀ーァガニゼ́イシュョン
アイ エス オー	オーガニゼイション
ア́イ エ́ス オ́ー	オ̀ーガニゼ́イション
アイエスオー	[名詞]
・	組織体
イソウ	組合
イ́ソウ	協会
イソ	機構
アイソウ	きこう
ア́イソウ	団体
アイソ	・
International Organization for Standardization	Standardization
ìntərnǽʃənəl ɔ̀rgənəzéiʃən fər stæ̀ndərdəzéiʃən	stæ̀ndərdəzéiʃən
インタゥーナェッシュノゥルゥ オーァガニゼイシュョン フォァ スタェンダゥディゼイシュョン	スタェンダゥディゼイシュョン
インタゥーナェッシュノゥルゥ・オーァガニゼイシュョン・フォァ・スタェンダゥディゼイシュョン	スタェ̀ンダゥディゼ́イシュョン
イ̀ンタゥーナェッ́シュノゥルゥ・オ̀ーァガニゼ́イシュョン・フォァ・スタェ̀ンダゥディゼ́イシュョン	スタンダダゼーション
インターナショナル オーガニゼイション フォー スタンダーダイゼーション	スタ̀ンダダゼ́ーション
インターナショナル・オーガニゼイション・フォー・スタンダーダイゼーション	[名詞]
イ̀ンターナ́ショナル・オ̀ーガニゼ́イション・フォー・スタ̀ンダダゼ́ーション	較正
国際標準化機構	標準化
こくさい ひょうじゅんか きこう	ひょうじゅんか
・	規格化
【 以下関連語 】	きかくか
IS	・
international standard	Standards
国際規格	stǽndərdz
・	スタェンダゥァーズ
品質マネジメントシステム	スタェ́ンダゥァーズ
国際標準化基準	スタンダーズ
標準化機関	スタ́ンダーズ
・	[名詞]
ίσος(ギリシャ語)	standardの複数形
isos	標準
均等	ひょうじゅん
均質	基準
・	規格
	きかく
	更新日:2024年11月20日

同義語・類義語	関連語・その他
ITU-T G.729 Annex B	scheme
A silence compression scheme for G.729 optimized for terminals conforming to ITU-T V.70	skíːm
G.729 Annex B	スキーム
G729 Annex B	スキ́ーム
G729B	[名詞]
ITU-T G.729 Recommendation with Annex B	構想
ITU-T G.729B	計画
	機構
	体系
	構成
	仕組み
	施策
	[他動詞]
	～を図る
	～の計画を立てる
	～を計画する
	・
	更新日:2024年 5月13日

同義語・類義語	関連語・その他
JBIG coding scheme	scheme
Joint Bi-level Image Experts Group coding scheme	skíːm
dʒɔint bai-lévl ímidʒ ékspərts grúːp kə́udiŋ skíːm	スキーム
ジョイントゥ バイ レゥヴォルゥ イェメィッジ エクスパゥーツ グルゥープ コゥウディング スキーム	スキ́ーム
ジョイントゥ・バイ・レゥヴォルゥ・イェメィッジ・エクスパゥーツ・グルゥープ・コゥウディング・スキーム	[名詞]
ジョ́イントゥ・バイ・レゥ́ヴォルゥ・イェ́メィッジ・エ́クスパゥーツ・グルゥ́ープ・コゥ́ウディング・スキ́ーム	構想
ジョイント バイ レベル イメージ エキスパーツ グループ コーディング スキーム	こうそう
ジョイント・バイ・レベル・イメージ・エキスパーツ・グループ・コーディング・スキーム	計画
ジョ́イント・バイ・レ́ベル・イ́メージ・エ́キスパーツ・グル́ープ・コ́ーディング・スキ́ーム	けいかく
JBIG符号化方式	機構
ジェイビグ符号化方式	体系
階層的二値画像圧縮	構成
・	仕組み
.jbg	施策
.jbig	しさく
image/jbig	[他動詞]
	～を図る
	～の計画を立てる
	更新日:2024年11月 3日

同義語・類義語	関連語・その他
NATO	Atlantic
néitou	ətlǽntik
ネィドー	エァトゥラゥンティック
ネ́ィドー	エァトゥラゥ́ンティク
ナトー	アトランティック
ナ́トー	アトラ́ンティック
North Atlantic Treaty Organization	[名詞]
nɔ́rθ ətlǽntik tríːti	大西洋
ノーァスゥ エァトゥラゥンティック トゥリディ オーァガニゼイシュョン	the Atlantic Ocean
ノーァスゥ・エァトゥラゥンティック・トゥリディ・オーァガニゼイシュョン	[形容詞]
ノ́ーァスゥ・エァトゥラゥ́ンティク・トゥリ́ディ・オ̀ーァガニゼ́イシュョン	大西洋の
ノース アトランティック トゥリーティ オーガニゼイション	・
ノース・アトランティック・トゥリーティ・オーガニゼイション	Treaty
ノ́ース・アトラ́ンティック・トゥリ́ーティ・オ̀ーガニゼ́イション	tríːti
北大西洋条約機構	トゥリディ
きた たいせいよう じょうやく きこう	トゥリ́ディ
北大西洋同盟	トゥリーティ
きた たいせいよう どうめい	トゥリ́ーティ
nato.int	[名詞]
https://www.nato.int/	条約
	じょうやく
	・
	Organization
	ɔ̀rgənəzéiʃən
	オーァガニゼイシュョン
	オ̀ーァガニゼ́イシュョン
	オーガニゼイション
	オ̀ーガニゼ́イション
	[名詞]
	組織体
	団体
	協会
	きょうかい
	組合
	機構
	きこう
	更新日:2024年 4月 4日

同義語・類義語	関連語・その他
scheme	ESIGN
skíːm	Efficient digital SIGNature scheme
スキーム	A silence compression scheme for G.729 optimized for terminals conforming to ITU-T V.70
スキ́ーム	Colour and gray-scale image representations using lossless coding scheme for facsimile
[名詞]	Application profile for Recommendation T.82-Progressive bi-level image compression for facsimile apparatus
構想	Joint Bi-level Image Experts Group coding scheme
計画	URI scheme
機構	symmetric key encryption scheme
体系
構成
仕組み
施策
[他動詞]
～を図る
～の計画を立てる
～を計画する
・
	更新日:2024年12月24日

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