出典: CO.JP 『通信用語の基礎知識』 更新年月日 2014/03/04,URL: https://www.wdic.org/ 日本の属性型JPドメイン名の一つ。日本で登記されている企業が用いる。 [用途] 日本国内で登記されている会社が登録できる。 ● 株式会社 ● 有限会社合 ● 同会社 ● 合名会社 ● 合資会社 ● 相互会社 ● 特殊会社 ● その他の会社 ● 信用金庫 ● 信用組合 ● 日本で登記されている外国会社 更に、次の組織も登録できる。 ● 企業組合(CO.JPかOR.JPのいずれか一つを選択する) ● 有限責任事業組合 ● 投資事業有限責任組合 [特徴] 沿革 ● 1989(平成元)年: .junetに替え、.JP(CO.JP、OR.JP、AC.JP、AD.JP、GO.JP)へ移行 ・・・ |
出典: 属性型JPドメイン名 『通信用語の基礎知識』 更新年月日 2013/08/18,URL: https://www.wdic.org/ .jpドメインのうち、セカンドレベルがac/ad/co/ed/go/lg/gr/ne/orのいずれかであるもの。このセカンドレベルが組織種別を表わしている。 [概要] 次のようなものがある。 ● AC.JP (学術機関) ● AD.JP (JPNIC会員) ● CO.JP (企業) ● ED.JP (学校) ● GO.JP (日本政府) ● GR.JP (任意団体) ● LG.JP (地方公共団体) ● NE.JP (ネットワーク) ● OR.JP (法人団体) |
出典: .jp 『フリー百科事典 ウィキペディア日本語版(Wikipedia)』 最終更新 2019年11月18日 (月) 07:42 UTC、URL: https://ja.wikipedia.org/ .jp(ドットジェイピー)は日本の国別コードトップレベルドメイン(ccTLD)。日本レジストリサービス(JPRS)が管理する。 [概要] .jpドメイン創設時、このドメインの管理は社団法人日本ネットワークインフォメーションセンター(JPNIC)が、日本におけるインターネットの技術面を監督するという立場からおこなっていた。 しかしながら、.jpドメインの規模、重要性が増してきたため、2000年12月にJPNICの第11回全体会議で.jpを管理するための新しい会社をつくることが決められた。それに伴い株式会社日本レジストリサービス(JPRS)が創設され、2002年4月1日よりJPNICから.jpドメインの登録管理業務を引き継いだ。 ・・・ [セカンドレベルドメイン] 属性型JPドメイン名 ● ac.jp 学校教育法および他の法律の規定による学校(ed.jpに該当するものを除く)および大学共同利用機関、大学校、職業能力開発校、職業訓練法人、学校法人、国立大学法人、公立大学法人 |
.co.jp | co.jp | CO.JP | síː oʊ dʒéi píː |
シィー オウ ジェイ ピー | シィー・オウ・ジェイ・ピー | シィーオウジェイピー | シー オー ジェー ピー |
シー・オー・ジェー・ピー | シーオージェーピー | シィーオウ ジェイピー | シィーオウ・ジェイピー |
シーオー ジェーピー | シーオー・ジェーピー | CO.JP domain | síː oʊ dʒéi píː douméin |
co.jpドメイン | CO.JPドメイン | シィー オウ ジェイ ピー ドメイン | シィー・オウ・ジェイ・ピー・ドメイン |
シィーオウジェイピードメイン | シー オー ジェー ピー ドメイン | シー・オー・ジェー・ピー・ドメイン | シーオージェーピードメイン |
シィーオウ・ジェイピー・ドメイン | COドメイン | ||
commercial | kəmˈɚːʃəl | カゥマゥーシャルゥ | コマーシャル |
商用 | 商業の | 営利目的の | ・ |
株式会社 | 企業組合 | 合資会社 | 合名会社 |
信用金庫 | 信用組合 | 相互会社 | 特殊会社 |
有限会社 | ・ | 属性型JPドメイン名 | corporation.Japan |
・ | Domain | douméin | ドメイン |
領域 | 国土 | 更新日:2021年 5月25日 |